地域との連携が、今後の課題

今後の課題は、地域との連携だ。 「PTA解散について、地域の方々からは100％の理解を得られているとは言い切れない状況です。とくに、歴代PTA会長を経験された方々からは、『自分の時代はこうだったのに、なぜこうなったのか』という疑問や反発の声が聞かれることもあります。 コミュニティ・スクールがうまく機能してない現状をふまえ、今後は地域の方々と共に学校が抱える諸問題を共有しながら、子どもたちや学校をどのように支援していけばよいのかを探っていきたいと思います。組織の立て直しには、ある程度の時間がかかります。最適解をすぐに出そうと焦らず、私が代表を退いたあとの体制も含め、長期的な視点で関わっていきたいですね」 明善小PTAの解散が知られるようになり、周辺の学校から問い合わせが増えているという。 「会員の負担感や役員・委員のなり手不足など、抱えている問題は、どのPTAも共通しているように感じます」と、石曾根氏は言う。 少子高齢化や共働き家庭の増加など、社会環境の変化は著しい。従来型のPTA活動が時代に合わなくなっているという声も多く聞かれる。 巷では「PTA不要論」が根強くはびこり、こうした解散の動きも徐々に増えつつあるが、子どもたちの教育環境を維持するためには、学校と保護者との連携や、保護者による学校支援は不可欠だ。 しかし、その役割を果たすのは、必ずしも「PTA」という組織でなくてもよく、「その学校」「その地域」ならではの仕組みがあればよいということだろう。 今後は、「PTA」という枠にとらわれず、地域や学校の実情に合わせた多様な支援の形を模索していくコミュニティが増えていくのではないだろうか。 （企画・文:長島ともこ、注記のない写真:Ushico / PIXTA）