イニシャルコストが出たとしても…

シーズン移行について会見を開いた山形。(C)サッカーダイジェストWeb

　2023年12月19日、Jリーグは「2026-27シーズンからシーズン移行を実施し、残された課題を継続検討していく」ことを決定した。これを受け、モンテディオ山形の相田健太郎社長がオンライン会見を実施。ファン・サポーターの意見も含め「クラブ全員の全ての部門と話して、モンテディオ山形というクラブとしてはシーズン移行に対応可能という判断をしたうえで賛成票を投じました」とコメントした。 【画像】セルジオ越後、小野伸二、大久保嘉人、中村憲剛ら28名が厳選した「Ｊ歴代ベスト11」を一挙公開！ 　相田社長がシーズン移行のメリットのひとつに挙げたのが「シーズン開幕戦をホームで迎えることが可能になった点」だ。現行のやり方では降雪地域の山形でのホーム開幕戦実施は不可能。実際、山形はシーズン最初の３、４試合を必ずアウェーで戦っている。８月開幕となれば、そのデメリットが解消されるわけだ。 　シーズン移行にあたり、課題のひとつと考えられているのが降雪地域における施設整備。ただ、相田社長は「山形県はじめ、多くの皆さんのご協力により、施設を確保できる状況にあります。そこは大きな課題ではありません。」とコメントしている。 「施設を作ることが目的になると、正直、あまり意味がないのかなと思っています。イニシャルコスト（初期費用）が出たとしても、ランニングさせる費用だったりとか、そういった部分は自力で作らないといけないですから、（降雪地域への支援として100億円用意しているという）リーグが何かをしてくれるからという考え方は持っていません。 基本的には分配金も当てにしないとか、そういう考えで事業を進めています。あくまでそこはボーナスであると言うと誤解を招く可能性もありますが、はなから期待しているところではありません」 　 　シーズン移行するなら降雪地域にはドーム型のスタジアムが必要との意見も聞かれるが、相田社長はそう考えていない。 「たまにドーム型の施設というお話が出てきますが、そういうものを作っても冷房、暖房のお金を誰が出すのかと考えた時に、結果、我々が負担しないといけなくなるので、その施設が本当に必要なのかと、正直、あまりメリットとして捉えられないというのが感想です」 　新スタジアム計画（25年着工予定）もある山形は、シーズン移行後も施設面について不安はなさそうだ。 構成●サッカーダイジェストTV編集部