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さまざまな数値を蓄積し、その結果からさまざまな情報を読み取る「統計データ」。大変便利で有益なものですが、データの解釈にはそれなりの見識だといえます。ここでは、統計の結果導き出された「誤った因果関係」について見ていきましょう。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。 年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

アイスクリームが売れると水難事故が増える

アイスクリームが売れる日は水難事故が多いといわれています。それならば、アイスクリームの販売を禁止すればよいのでしょうか?　そんなことはあり得ませんね。 アイスクリームの売上数と水難事故の数は似たような動きをするかもしれませんが、それはアイスクリームが原因で水難事故が結果だということではありませんから。 同様に、世の中には似たような動きをするものが多数ありますが、それらが原因と結果の関係なのか否かは注意深く考察する必要があるのです。 A氏とB氏が似ているとしても、A氏がB氏の親だとは限りません。子かもしれないし、2人は兄弟かもしれないし、場合によってはまったくの別人が偶然似ているだけかもしれませんから。 ちなみに、アイスクリームの事例では、気温が高い日はアイスクリームが売れ、同時に水遊びをする人が増えて水難事故が増えるということでしょうから、気温が親でアイスクリームと水難事故は兄弟だ、というわけですね。

財政赤字が減った国ほど経済成長率が高い

財政赤字の減った国ほど経済成長率が高い、というのは、あり得ない話ではありません。経済成長率が高い国は景気がよく税収が増えるので、財政赤字が減りやすいからです。 しかし、もう1つの解釈もあり得ます。財政赤字が減ると政府の借金が減るので、金利が低下し、その結果として民間の設備投資が促進されて景気がよくなり、経済成長率が上がる、というものです。 いかにも財務省あたりが好きそうな論理展開で、本当にそんなことが起こり得るのか否か、筆者にはよくわかりません。 もっとも、「だから日本も財政再建を頑張って成長率を高めよう」という人には賛同できません。日本はすでに金利がゼロ付近ですから、財政赤字を削減しても金利は下がらず、設備投資も増えないからです。