妊婦・乳幼児に必要な備えとは 公的支援に頼りすぎないためにできること#知り続ける
まもなく、東日本大震災から13年が経過します。自分の身にいつ大きな地震が襲いかかるか分かりません。自分の身体だけではなくお腹の子の命を守らなければならない妊娠期間中かもしれませんし、お子様がまだ小さいうちに発生するかもしれません。 災害が起きた際に、妊娠中や子供が小さなうちは、一般的な備えだけでは足りません。公的な支援物資が、妊娠中の女性や小さなお子様に配慮されているとは限らないため、それぞれに合った備えが必要です。
被災した際の心配事は体調面の他 避難所環境や必要物資の供給
今回は、Yahoo!ニュースの協力を得て、全国のYahoo!JAPANユーザー1000人(妊娠中の女性、小さなお子様を家族に持つ女性を対象)に「防災」に関するアンケートを実施しました。 万が一被災してしまった場合に、どういったことに不安や心配に感じるかお聞きしました。「ご自身やお子様の健康状態」「お子様のメンタル面」といった体調面や精神面に関する回答の他、「避難所の環境」や「必要物資の供給があるのかどうか」といったことに不安や心配に感じるといった声が多く挙がりました。
多くの自治体で妊婦や乳幼児の災害時の受け入れ態勢は整っていない
2023年夏に各自治体(全国の市区町村)に行った調査によると、40.7%の自治体で、災害時に「乳幼児・妊産婦等の要援護者を優先して受け入れる避難所」または「乳幼児・妊産婦に配慮した避難所」がない、もしくは指定する予定がないという実態が明らかになっています。(株式会社明治「災害時における授乳環境の整備、および備蓄状況に関する実態調査」) アンケートでは「避難所の環境」や「必要物資の供給があるのかどうか」を不安に感じる方が多い結果となっていましたが、公助に頼るだけではなく妊娠中の女性や小さなお子様に必要な備えを、日ごろからしっかりと考えておくことの重要さが浮き彫りとなりました。 そうした中、妊娠中のご自身や小さなお子様のために備えをしているかと聞いたところ、「備えたいが何を備えればよいか分からない」と回答した方が47%と半数近くに上り、最も多くなりました。それぞれの目線で必要な備えを解説します。
