妊婦・乳幼児に必要な備えとは 公的支援に頼りすぎないためにできること#知り続ける
地域コミュニティの大切さ
東日本大震災発生当時、宮城県仙台市にある日本気象協会東北支社に勤めていた職員は、妻や小学生2人の子供とともに被災しました。その職員が振り返るのは、地域コミュニティの大切さでした。 当時、一番困っていたことは「食べ物」の入手であったようです。この職員の家庭はスーパーなどへの買い出しは土日にまとめて行うことが多く、震災の発生した金曜日時点では食料があまりない状態であったようです。震災で流通が滞り、小売店に商品がなかなか入荷されない状況で、どこで何が売っているなど、ラジオでは流れてこない情報を入手できたのは、親同士のネットワークがあったからこそだそうです。スーパーでの売り出し情報やレストランの店頭での弁当販売などの情報交換ができたことが、震災発生後、食べていくうえで大変有用であったと話しています。 災害はいつ襲ってくるか分かりません。災害時は、流通が滞ってしまうことを想定して、ご自身のご家族に合った備えはできているかどうか、その備えが充分であるかどうか、今一度、確認するようにして下さい。 災害時に声を掛け合ったり、助け合ったりすることができるよう、地域とつながりを築いておくことも備えにつながります。防災訓練が行われる際には定期的に参加し、ご自身が妊娠中であることや、家族に小さいお子様がいることを周りに知ってもらうようにしましょう。 この記事は日本気象協会とYahoo!ニュースによる共同企画記事です。 Yahoo!ニュースが実施したアンケート調査を活用しています。 アンケートは2月1日に、全国のYahoo!JAPANユーザーを対象に行い、1000人から有効回答を得ました。
日本気象協会 本社 河合 恵