定番から新商品まで検証

　秋の行楽シーズン、遠出や運動に欠かせないのが、コンビニやスーパー、街角の自販機で手軽に買える、ペットボトルなどに入った清涼飲料水だろう。（以下は「週刊新潮」2024年10月31日号掲載の内容です） 【写真】PFASのリスクはミネラルウォーターにも！　週刊新潮が調査した国産主要ブランドの数々

　日本の清涼飲料水市場は5兆円規模で、業界団体である全国清涼飲料連合会の統計によれば、ジャンル別の生産量トップは緑茶、麦茶などの「茶系飲料」。続く形で「ミネラルウォーター類」、「炭酸飲料」といった商品が市場に出回り、容器別ではペットボトルが約8割だ。 　これらに共通する原料は各メーカーが調達する水だが、いわば“命の源”である水の安全性に近年、疑いの目が向けられつつある。元凶は発がん性が指摘される化学物質PFAS（ピーファス）。全国各地の河川などの水源地、さらには市販のミネラルウォーターからも高濃度のPFASが検出されて、深刻な社会問題となっているのである。

PFASとは

　PFASとは、約1万種あるとされる有機フッ素化合物の総称で、元来自然界には存在せず分解されにくい性質のため、「永遠の化学物質」とも呼ばれている。恐ろしいのは、水などを通じて体内に入れば、臓器などに蓄積されやすいことだ。 　WHOのがん専門機関IARC（国際がん研究機関）は、PFASの一つPFOA（ピーフォア・パーフルオロオクタン酸）を発がん性物質として認定。「腎臓がん」をはじめ、動脈硬化をもたらす「脂質異常症」、「免疫不全」、「胎児・乳児の発育低下」など、さまざまな健康リスクが指摘されている。PFOAと並び有害性が高いのがPFOS（ピーフォス・パーフルオロオクタンスルホン酸）で、共に国際条約の規制対象となり日本でも輸入や製造が禁止となっているのである。 　かように危険なPFASによる水への汚染が次々に判明しているのに、政府の腰は重い。10月19日、新聞各紙は、水道水に高濃度のPFASが含まれていた場合、水道事業者に改善を義務付ける規制強化を環境省が検討していると報じたが、悠長の感は否めない。 　そもそも今年5月、政府は全国の自治体や水道事業者に対して、PFASの実態調査を指示。9月末までと期限を定めたが結果は公表されていない。環境省に尋ねたところ、「年内に発表予定」と言うだけで具体的な日程は明らかにせず。規制強化も検討段階で実態も分からぬままとあっては、不安が尽きないのである。