年末年始は、とくにエンタメに触れる機会が多く、NHK紅白歌合戦など注目のコンテンツも多々ある。SMAPが解散したのも、2016年の大みそかだった。 　松本さんの相方である浜田雅功さんは、特番に引っ張りだこ。木村拓哉さんの新CMや、香取慎吾さんの主演ドラマなども始まり、「そういえば」と思い出す場面もあっただろう。 　そんななか、突然テレビやネット広告から消えた中居さんの動向を、視聴者が気にするのは当然だ。しかし本人サイドによる公式発表が(ほとんど)ないまま、CM打ち切りや出演番組のカットが相次いで報じられる。記事の多くは「取材でわかった」と書かれており、「聞かれないと答えない」ような印象を与えてしまう。

■今回、テレビ局が“疑惑の対象”に含まれている 　中居さんと松本さんの事案で、最大の相違点となるのは、今回は(事実関係は不明ながら)フジテレビというテレビ局が、疑惑の対象に含まれていることだ。中居・フジ双方が、フジ社員の関与を否定しているが、ネットユーザーは「芸能界ならさもありなん」と疑いの目を向けている。 　その背景には、昨今の「オールドメディア」批判も多分にあるだろう。SNSなどのネットメディアが、旧態依然とするマスメディアと互角の影響力を持った、もしくは上回ったと認識している人々は、今回のようなスキャンダルを「既得権益打破」の足がかりにしようとしているように感じられる。

　そんな状況下で、芸能界の「村社会」を印象づけるような対応が、どれだけネガティブに働くか。視聴者そっちのけで、事務所や放送局、スポンサーからなる「ギョーカイ内」で完結しているように見えてしまい、それがさらに嫌悪感を増幅させているのではないか。 　民放テレビはメディアでありながら、商業的な側面も持つ。どれだけ視聴率が伸びても、スポンサー企業の購買につながらなければ、ビジネスとしては失敗となる。だからこそ、視聴者を横に置き、内輪で解決させようとしていると感じさせるのは、あまり得策でない。