再開白紙のJリーグに「緊急事態宣言」の全国拡大はどんな影響を与えるのか？
東京や大阪など大都市圏の7都府県に発令されて10日目を迎えていた、新型コロナウイルスの感染拡大に対する緊急事態宣言の対象地域が、16日夜に全国へと一気に拡大された。 政府はさらに北海道、茨城、石川、岐阜、愛知、京都の6道府県と最初に発令されていた7都府県を特別警戒都道府県に指定。ゴールデンウィークに向けて地域間の移動を極力抑えることや大規模イベントを呼び込まないようにすること、そして圏外への移動を控えることが要請される。 緊急事態宣言の期限はすでに対象となっている7都府県と同じく5月6日まで。国内で拡大の一途をたどる新型コロナウイルス感染に歯止めをかけ、各地で指摘されはじめている医療崩壊を防ぐための措置が全国でいっせいに講じられるなかで、サッカー界にはどのような影響がもたらされるのだろうか。 緊急事態宣言が全国へ拡大される前の時点で、J1は18クラブすべてが活動を休止。J2はジュビロ磐田や松本山雅FCなどを除く17クラブが、J3ではヴァンラーレ八戸や全国で唯一、感染者が出ていない岩手県のいわてグルージャ盛岡などを除く11クラブがそれぞれ活動を休止していた。 16日夜になって全都道府県を対象とする緊急事態宣言が発令された事態を受けて、感染予防対策などを施しながら練習を行っている10クラブにおいても、方針を変更するところが出てくるかもしれない。いずれにしても、ほとんどのクラブが最低でも5月6日まではシーズンオフと変わらない状態を余儀なくされる。 活動休止中のクラブの選手たちは自宅で待機しながら、可能な範囲内で自主トレを積んでいる。なかには横浜F・マリノスやセレッソ大阪のように、コンディショニングコーチと選手たちをオンラインでつなぐ形で、フィジカルトレーニングを行っているクラブもある。それでも、外出なども極力控えている状況下においては、自宅待機中にできるトレーニングにも限界がある。
