コロナ禍が新車の購入方法を変えた

ここ10年間で新車を取り巻く環境は大きく変わった。数年ごとに買い替えているような家庭ならまだしも、久々にクルマを買おうとしている場合、今までの常識が通用しない場合があるので要注意だ。

コロナ禍を経て、新車販売現場の様子も変化を見せている。とくに新車を賢く購入するためのポイントというものがずいぶん変わってきているように見える。そのいくつかをここでまとめて紹介していきたい。 【写真】経験ある人も多い!?　新車を買ったらやりがちな”あるある”行為 1）残価設定ローンでの買い得度アップ 原材料費や人件費、燃料代の高騰など、ありとあらゆるものの価格上昇は新車価格にも大きな影響を与えている。単純な新車価格の値上げだけではなく、改良に伴う価格アップなども行われている。しかし、その値上げ幅は諸経費高騰をフォローするには十分といえるレベルではなく、ディーラー利益も圧縮を余儀なくされており、新車購入商談時の値引き拡大が思うようにできなくなっているのが現状だ。 値引きがまったくできないわけではないが、コロナ禍前のような思い切った値引き額はなかなか提示されないようになってきた。そこで、ここのところ利用頻度が高まっている残価設定ローンを利用する際に、特別低金利や残価率の引き上げなどで月々の支払い負担軽減を図る動きが目立っている。 2）限定的な低金利キャンペーン 世のなかでは利上げ気運が高まっており、オートローンの世界でも利上げ云々が直接関係しているかは別としても、金利上昇傾向が今後は目立ってくるのではないかとされている。そのなかで、車種や利用期間を限定した「特別低金利ローン」というものの設定も目立ってきている。 本稿執筆時点では、ホンダZR-Vが「予告なく終了することがある」としながら、0.9％という特別低金利の「残クレ（ホンダの残価設定ローンの名称）」が用意されている。ホンダ系ファイナンス会社の一般的な残クレの金利は4.3％なので、ウェブサイトに掲載されている60回（5年）払いでの試算比では、完済時に乗り換える場合で金利4.3％の支払い総額よりも、支払い総額は約41万円安くなっている。頭金を40万円近く入れての月々の支払額では、0.9％のほうが7500円ほど負担は軽くなる。 ホンダではZR-Vほどではなくても、N-BOXやフルモデルチェンジしたばかりのフリードなど、人気モデルでも2.5％の特別低金利ローンが用意されている。 特別低金利ローンは、販売状況がいまひとつのモデル、もしくは思い切り量販を狙いたい、強力なライバルに対抗したいといった車種に用意される傾向が強い。 いまのところホンダは特別低金利ローン設定に意欲的だが、どこまでほかのメーカーがこの傾向に追随していくのかも気になるところである。