サラリーマンの8割が「管理職拒否」ってマジ？ 部下のメンタル問題で、もはや“心理カウンセラー”化しているトホホ現実
管理職になりたくない若者が多い
近年、若い世代のなかで「管理職」になりたくないという人が増えている――。 日本能率協会マネジメントセンターが2023年4月に実施した管理職に関するアンケート調査では、 【画像】「えっ…！」 これが「日本が誇る大企業」トヨタ自動車の「年収」です（計10枚） 「約77.3%」 が「管理職になりたくない」と回答した。この調査は、企業規模300人以上の管理職（課長・部長・本部長層）と一般社員を対象に行われ、有効回答は管理職1072人、一般社員1116人だった。 管理職になりたくない理由のなかで最も多かったのは 「自分は管理職に向いていないから」（46.6%） だった。厚生労働省の調査によれば、従業員に対する比率は ・部長：約3% ・課長：約7% と、合計しても管理職になれるのは10%程度にすぎない。なりたくないのなら、別にならなくてもよいのかもしれない。しかし、本当にそんなに嫌な仕事なのだろうか。
管理職は「組織の成果に責任を持つ者」
そもそも管理職の役割とは何か。 経営学者のピーター・ドラッカーは「マネジメント」概念の創設者といわれており、彼は管理職を 「組織の成果に責任を持つ者」 と定義している。極端にいえば、どのような手段を使うかは重要ではなく、最終的に自分の管轄する組織が求められる成果を実現できればよいということだ。 実際、多くの経営者は管理職に対して 「どんな方法でもよいから、結果を出してほしい」 と望んでいる。つまり、自分の管轄の仕事や組織のメンバーをうまくやりくりし、会社からの要望や自らの役割を果たせれば、それで問題はないのだ。
成果さえ出せば職務内容は柔軟に変えてもよい
多くの人は管理職という言葉を聞くと、部下の行動や思考を日々観察してチェックし、問題が起こりそうなときには環境を整えたり人間関係を調整したり、動機付けを行ったりするイメージを持っている。 特に近年はメンタルヘルスの問題も増えているため、まるで“心理カウンセラー”のように部下を細やかにケアしなければならないという印象があり、ある意味 「面倒くさい業務」 だと思われがちだ。 しかし前述のとおり、管理職は成果を出せばいいので、これらの業務をすべて自分でやる必要はない。もし今の一般的な管理職的な業務が自分に合わないと感じるなら、自分の性格や能力に合った管理職の仕事に変えてしまってもよいのだ。
