協業で握手するデルタモビリティ部門の唐修平上席副社長(左)とTI組み込みプロセス部門のアミチャイ・ロイ上席副社長

　台湾のデルタ電子(台達電子)と米テキサス・インスツルメンツ(TI)は電気自動車(EV)向け次世代オンボード・チャージャー(OBC)や電力関連部品の開発で長期に協業することになった。 【関連写真】今回の協業で中核となるTIのマイコン「C2000」 　OBCはEVやPHEV(プラグインハイブリッド車)に搭載される充電器。充電基地からの交流電力(AC)をバッテリーに必要な直流電力(DC)に変換する機能を果たす。 　今回、両社は台湾・平鎮区に新たに開設した共同研究所に電力管理や電源関連のR&D機能を統合、安全・急速充電と入手しやすいEVの実現加速化を図るために協業する。 　TI組み込みプロセス部門のアミチャイ・ロイ上席副社長は「デルタとの協業により車の電動化移行で強固な基盤を築くことができた。OBCやDC/DCコンバーターなど、デルタがEV用電力システムの開発で当社の半導体を使えば、より小型、効率的、信頼性ある電力向け部品が可能になり、走行距離が伸びる」と協業のメリットを強調。 　デルタモビリティ部門の唐修平(ジェームズ・タン)上席副社長も「共同研究所の設立により、当社はTIのデジタル制御とGaN半導体の先進の技術を活用でき、電力密度とEVの電力システムの機能を引き上げることができる」と語った。