ディズニーは「中高年向け」に舵を切る？ 日本での勝ち筋は
東京ディズニーリゾートは、開園以来40年以上にわたり日本を代表するテーマパークとして君臨してきた。しかし、近年の来場者データを見ると、興味深い傾向が浮かび上がっている。 【画像】「若者離れ」進む？ 東京ディズニーランド・東京ディズニーシーにおける年代別来園者比率 コロナ禍の影響があるため一概に比較することは難しいが、2019～2024年度にかけて39歳以下世代の来場者比率は減少傾向にあり、40歳以上の層が増加傾向にある。この現象をもって「若者のディズニー離れ」という言葉が世を駆け巡り、ディズニーが若年層からの支持を失ったとする論調が広まった。しかしそれは真実だろうか。考察したい。
ディズニーに迫る「娯楽の多様化」の波
オリエンタルランドのファクトブックによると、若年層の来場者比率が低下しているのは事実である。また、来場者数が回復傾向にあるとはいえ、若年層の来場者数もコロナ禍前と比較して少ない。この事象には複数の要因が考えられる。 理由の一つとして考えられるのが、子ども世代の娯楽の多様化である。現代の子どもたちはテレビやスマートフォン・ゲーム機などを通じて膨大なエンターテインメントにアクセスできる。 ディズニーは依然として人気だが、ディズニー以外の選択肢は年々増え、過去と比べて相対的にプレゼンスが低下したといえる。特に1990年代以降に子ども時代を過ごした世代は、ディズニーのプレゼンスがそれ以前の世代と比べて低下しており、結果としてテーマパークを訪れるモチベーションも低下したと考えられる。 人口構造の変化も考慮すべきだ。少子高齢化が進む日本では若年層の人口が減少しており、必然的に来場者の年齢構成にも影響する。ただし、これはあくまで長期的なトレンドであり、ここ数年における「若者離れ」の主要因であるとまではいえない。 経済的要因、ディズニーリゾートの価格戦略も理由の一つだ。オリエンタルランドが「量から質」を重視する方針をとって以降、1人当たりの売り上げは2019年3月期と比べて約40％上昇している。 ディズニーリゾートは年間パスを廃止し、チケット価格を上げた。加えて1人当たりの飲食・物販の売り上げも上昇しており、「質重視」の方針は成功したといえる。 一方で、相対的に収入が低い若年層が訪問しにくくなった可能性はある。テーマパークへ訪問する際の支出はパーク内での消費だけではない。交通費、宿泊費など、関連する費用の上昇も無視できない。
