砂糖を計量する菓子職人

（ブルームバーグ）： 800人以上の砂糖業者が集まった会場で、消費者調査会社サーカナの幹部サリー・ライオンズ・ワイアット氏は重要なメッセージを発した。減量効果のある薬が砂糖業界に影響を及ぼすといったものだ。

同氏は今月開かれた「ニューヨーク・シュガー・ディナー」でのスピーチで、そうした影響は将来、巨大なものになる可能性があると訴えた。

しかし誰も注目していないもようで、参加者たちは時計の針を見ながらスピーチが終わるのを待ちかねていた。

夕食会ばかりではなく、毎年恒例のイベントであるニューヨーク・シュガー・ウィークに集まったトレーダー、ブローカー、アナリストたちは、カンファレンス、個別プレゼンテーション、ミーティングなどで顔を合わせたが、減量効果があるとされる薬の話題は出なかった。

参加者らは来シーズンにどれだけの砂糖が手に入るかについての見通しを交換し、バイオ燃料の役割について議論し、ニューヨーク取引所のルールまで話題にしたが、需要についての話は付け足し程度だった。

しかし、ウォルマートの幹部はノボ・ノルディスクの２型糖尿病治療薬「オゼンピック」やイーライリリーの肥満症治療「ゼップバウンド」が食品販売に影響を及ぼしていると警告し、複数のアナリストが行った調査は顧客が食料品店やレストランで使う金額が減っていることを示した。

人口の増加に伴う需要の伸びに慣れた砂糖トレーダーは、需要への次の大きな打撃を見過ごしている可能性がある。パメラ・カウフマン氏らモルガン・スタンレーのアナリストは先月のリポートで、食欲を抑える薬によって2035年までに米国人のカロリー摂取が1.5－2.5％減少し、焼き菓子、菓子、サイダーなどの甘いものの消費は５％も減るだろうと予測した。

拡大する市場

モルガン・スタンレーは、2035年までに米国の人口の約１割が「ＧＬＰー１受容体作動薬」を服用するようになると予想している。ＧＬＰー１薬はもともと糖尿病の治療薬として開発されたが、減量の強力な手段として多くの人々に利用されている。