「パイロットの年収」は医師や弁護士より「高い」って本当？パイロットになるにはいくら必要？

高収入の職業と聞いて、医師や弁護士をイメージする方もいらっしゃるでしょう。実は上記の職業よりも、航空機操縦士（パイロット）の平均年収のほうが高いのです。そこで今回は、パイロットの平均年収やなるために必要な費用（学費）などを解説します。

パイロットの平均年収

政府統計の総合窓口e－Stat「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、「航空機操縦士」いわゆるパイロットの平均月収は130万5300円とのことです。年間賞与が33万9500円であり、年収にしておよそ1600万3100円です。 なお、国税庁長官官房企画課の「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、令和4年度の給与所得者の平均年収は457万6000円であることから、パイロットの収入はその3倍以上とかなり高額であることが分かります。 厚生労働省の同資料より、医師の平均年収は1428万8900円、弁護士（法務従事者）の平均年収が971万3900円でしたので、医師や弁護士よりもパイロットの年収のほうが高い傾向にあるといえます。

パイロットの平均年収が高いとされる理由

パイロットの平均年収は、給与所得者の平均年収を大きく上回っています。 パイロットの収入が高額な理由のひとつとしては、非常に重要な責任を課され精神的な負担が大きい点です。多くの乗員や貨物を載せた飛行機を操縦しなくてはなりません。人の命を預かるという責任は、とても大きいでしょう。 高い空の上という特殊な環境下において、ひとつのミスも許されない状況で業務に従事することから、給与も責任に見合った金額が与えられるといえます。そのほか、夜間のフライトや時差のあるフライトなど生活リズムが不規則になる点も高収入の理由です。

パイロットになるためにかかるお金

パイロットになるための方法は、大きく3つのルートがあります。 ・航空会社の新卒パイロット募集へ応募する ・航空大学校へ進学する ・パイロット養成課程のある大学や専門学校へ進学する 航空会社での新卒パイロット募集は学部問わず応募可能ですが、パイロットになるのは簡単ではありません。航空業務に携わる場合には、国土交通大臣の航空従事者技能証明の取得や操縦士の資格などが必要になります。 また、航空大学校やパイロット養成課程のある大学や専門学校の場合、学費はそれぞれ異なりますがいずれの場合も2000万円近くの学費が必要といわれています。高額な理由としては、年間100万円以上の授業料に加えて、1500万円以上の実習費がかかるからです。 パイロットは高額な初期投資を必要とする分、平均年収も高い傾向にあるのでしょう。