東邦チタニウムと高炉メーカーが進めていた2023年度上期の国内価格交渉が前年から引き上げる方向で決着した。上げ幅は前年度の平均値と比べ30％程度。ウクライナ危機を背景にスポンジチタン需給が引き締まる中、値上げが一段と進んだ格好だ。 　10日にオンラインで開いた決算説明会で東チタの山尾康二社長が明らかにした。国内価格交渉は昨年度に続き、年度の前半と後半に分けて行われており、今回は4～9月分が決着。前年度末比の上げ幅では10％程度となる。 　交渉中の下期（23年10月～24年3月）分については、上期以上の値上げを目指す。 　26年1月の完了を目指すスポンジチタン生産能力増強計画の詳細も説明。増強する年間3千トンのうち、1千トンは若松工場で、残り2千トンは茅ケ崎工場で増やす。若松で半製品の四塩化チタン工程を増強。茅ケ崎では、触媒製造に回していた四塩化チタンをスポンジチタンに振り向けることで増産する。触媒用の四塩化チタンは、若松からの供給に切り替え、製品の安定供給を維持する。 　足元で操業度を高めているサウジアラビア工場については、現在8割の稼働率を年内にフル稼働への引き上げを目指す。