写真：こどもとIT

特定非営利活動法人みんなのコードは、子供たちが自身の可能性と将来の選択肢を広げるための創造的な活動の必要性に関する提言を公表した。 【画像】アドビ株式会社による「日本の高校生の創造力（クリエイティビティ）に関する意識調査」 近年の技術進化やAIの発展は目覚ましいものがあり、仕事の形態が大きく変わる可能性がある。日本ではGIGAスクール構想によりデジタルデバイスが学校教育に導入されているが、子供たちが学校外で自由に創造的な活動を行う機会は依然として限られているのが現状だ。この現状に対処するため、みんなのコードは全国に子供たちが無料でアクセスできる創造的な活動の場を提供することを目指している。 アドビ株式会社の調査によると、心理的な要因で子供が創造的な活動に取り組む意欲や自信に差が生まれることが分かっている。これまで創造性を具現化するには、技能や技能を磨く環境が必要で、苦手意識が生まれやすい状況であった。しかし、テクノロジーを利用すれば、創造力を育みやすい環境を作ることができる。 活動の場を提供する取り組みには、自治体や政府・専門家・企業と協力し、既存の居場所をモデルに、新たな運営形態を模索するとしている。クリエイティブハブ事業部部長の末廣優太氏は、「子供たちが新しいテクノロジーに触れ、自らの可能性を認識し、より良い進路を選択できるようになることがわれわれの願い」とコメントしている。 みんなのコードは、小学校から高等学校までの教育機関と地域社会で情報教育の充実を図り、プログラミング教育を推進しているが、さらなる社会的理解と支援を求めてこの提言を発表した。