「インターネット広告空間全体にも気を配りながら『広告効果』と『健全性』の両輪で取り組む」: 読売新聞東京本社 池上 吉典 氏
2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。 一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場におけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY[日本版]恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY[日本版]とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのようなチャレンジを企図し、次なる成長を実現しようとしているのか伺った。 株式会社読売新聞東京本社にて、イノベーション本部マネージャーを務める池上吉典氏の回答は以下のとおりだ。
──2023年に挙げたもっとも大きな成果はなんですか。
昨年発表した、「YOMIURI X-SOLUTIONS(YxS)」と「Media X」が多くのクライアントに受け入れられたことです。YxSはソニーグループのSMNとの協業で、新聞とテレビの接触データを掛け合わせた広告事業。そこに大日本印刷が加わり、3社で新聞・テレビ・出版物を横断したデータマーケティングを実現するサービスであるMedia Xを立ち上げました。 もともと、読売新聞社の信頼性を基盤にしたYOMIURI BRAND STUDIO事業が評価をいただいていましたが、制作したコンテンツに対し、自社メディアのみで十分な集客をするには限界がありました。社会課題に関心の高い弊社メディアに集まるユーザーに加え、テレビ番組視聴、書籍・雑誌の閲覧情報を加えたアドプラットフォームにより、より幅広く、精度が高いターゲティングでユーザーを集客できるようになりました。 YxSとMedia Xは、コンテンツに対する集客はもちろん、OTT媒体を含めた動画配信、コンバージョン施策、ミッドファネル施策などでもご利用いただいており、われわれにも経験やノウハウが蓄積されたことで、2024年はさらに利用されやすいサービスにすることを目指しています。