国内メーカーのOTA導入

マツダのOTAロードマップ（画像：マツダ）

　OTAの分野ではテスラが一歩リードしているが、今後は国内メーカーも量産車へのOTA採用を本格化させる方針だ。実際、国内メーカー製ではすでにOTAを導入し、実用段階に入っている車種もある。 　ホンダはヴェゼルやシビックなど一部の量産車種でOTAによるソフトウエアアップデートを受けることが可能で、2023年末には本格的な導入を開始しており、今後OTAを採用する車種は増えていくことが予想される。 　日産については、現在OTAはEVであるアリアのみに実装されているが、こちらは2022年頃から継続的にアップデートされている。マツダは大型スポーツタイプ多目的車（SUV）であるCX-60に一部OTAを導入しているが、カーナビなど一部のシステムのみで、車両全体のアップデートには現在対応していない。 　日産とマツダはOTAに関する今後のロードマップを発表しており、両社とも2025年までにOTAを本格導入する計画だ。OTAの本格導入には、サイバーセキュリティーを含む技術的・規制的なコンプライアンスが必要であり、これが完了するのは2025年以降になる見込みである。 　トヨタは、現時点では具体的なOTAロードマップを発表していないが、現在カーナビなどのソフトウエア更新に独自のOTAサービスを利用しており、EVの開発とともに本格的なOTAが導入される可能性が高い。 　スマートフォンのように、クルマも常にアップデートされ、最新のサービスが受けられる時代がもうすぐそこまで来ているようだ。