金融大手が手がける暗号資産：金融の未来がやってきた

「クリプトイヤー」とは、通常7年かかるイノベーションを1年に凝縮したものだとよく言われる。「ドッグイヤー（犬の1年）」のようなものだ。 とはいえ、大手金融機関がイノベーションを採用する際、クリプトイヤーで動くことはない。彼らは舞台裏でテストし、時間をかけて開発する。そして今、そのようなプロジェクトが花開きつつある。 直近の話題は、世界最大の資産運用会社ブラックロック（BlackRock）が、米国債に裏付けられたブロックチェーンベースのトークン化ファンド（BUIDL）をパブリックブロックチェーン上で立ち上げたことだ。 フランクリン・テンプルトン（Franklin Templeton）、ハミルトン・レーン（Hamilton Lane）、ウィズダムツリー（WisdomTree）などの金融大手も、米国の1940年投資会社法に準拠する「40 Actファンド」をトークン化している。 KKR、アポロ（Apollo）、ハミルトン・レーンはプライベート・エクイティ・ファンドもトークン化している。レポ市場のトークン化とコスト削減はJPモルガンが行っている。ソシエテ・ジェネラル（Societe Generale）、HSBC、欧州銀行はトークン化債券を発行している。これらは、ほんの一部に過ぎない。 シティ（Citi）、ウィズダムツリー、ウェリントン（Wellington）のプライベート・マーケットにおけるコラボレーションのように、多くの概念実証（PoC）が行われている。 シンガポールの規制当局が進める「プロジェクト・ガーディアン（Project Guardian）」は、ウェルス・マネジメントに革命を起こすために、多数の銀行と取引相手を集めている。 DTCC、SWIFT、ブラックロック、バークレイズ（Barclays）、JPモルガン、シティ、バンガード（Vanguard）など、多くの金融機関が決済とクリアリングの実験を行っている。リストはもっと多岐にわたるが、イメージはつかめただろう。 ブロックチェーンテクノロジーと暗号資産の活用により、資本市場の効率化が進んでいる。これは一過性の流行ではない。 以下の2つの重要なユースケースを紹介しよう。