「生理ショーツが汚れても会議を続けた」「仕事中、トイレで母乳を絞って捨てた」 生理・妊娠・出産・更年期障害…女性の健康課題 我慢する時代はもう終わり
「生理」「妊娠」「出産」「更年期障害」…、女性の体に起こる様々な変化には、しばしば「不快」や「痛み」を伴う。それでも多くの女性たちは苦痛に耐えながら仕事を続けてきた。しかしそれは我慢しなければならないものなのか。男性中心の世界の中で見過ごされてきた問題に、ようやく今、光があたりつつある。世界最大級のイベントに集結したのは、アイデアとテクノロジーの力で開発されたおどろくべき商品やサービスだ。 【写真で見る】ロールナプキン・性被害対策などフェムテックの商品やサービス
女性の健康課題 経済損失は3.4兆円
「生理痛がひどかったが会議で3時間トイレに行けず、ショーツが汚れてしまい慌てて買いに行った」(福岡市 40代女性) 「つわり中も周りに相談できず、吐き気に耐えながら仕事をした」(福岡市 30代女性) 「生理」「妊娠」「出産」「更年期障害」…、女性の体に起こる様々な変化には、しばしば「不快」や「痛み」など健康問題を伴う。それでも女性たちは苦痛に耐えながら仕事を続ける。 長年テレビ番組を制作してきた筆者も、毎月生理痛に耐えながら取材を行っていた。量の多い生理2日目にはスカートを経血で汚してしまい、シミを隠しながらロケを続けたこともあった。また産休明けには、おっぱいがパンパンに張り3時間おきにトイレで母乳を絞って捨てた。 50代になった今は、ホットフラッシュで汗が止まらなくなり仕事に集中できないこともある。 2月、経済産業省は女性特有の健康課題による労働損失等の経済損失が、社会全体で約3.4兆円にのぼるとの推計を発表した。「月経随伴症」「更年期症状」「婦人科がん」「不妊治療」により、パフォーマンスが低下したり、欠勤、休職・離職などにつながったりと「就労への影響が大きい」と初めて言及している。その結果、本来うみだせたはずの利益が失われているという数字で、具体的に算出根拠も示している。 (出典:「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」経済産業省) 日本の労働力人口に占める女性の割合は、2021年44・6%になった。(厚生労働省報告) より豊かな日本の未来を目指すために、女性の健康課題はもはや無視することができない。