横浜国際プールのメインプール＝横浜市都筑区（橋本謙太郎撮影）

横浜国際プール（横浜市都筑区）の再整備計画について、横浜市は16日、メインプールを廃止する代わりに、25メートルの練習用プールを新設することなどを盛り込んだ計画の原案をまとめ、市議会の市民・にぎわいスポーツ文化・消防委員会に報告した。再整備費用は総額約100億円で、サブプールのバリアフリー化も図るとしている。 メインアリーナが夏はメインプール、冬は体育館として利用されている横浜国際プールをめぐっては、老朽化に加え、プールから体育館への床転換に年間約5100万円要することや転換作業に伴う約2カ月の利用休止期間がある点が課題となっている。 市は6月、メインプールを廃止し、メインアリーナを通年で体育館として利用する計画の素案を示した。 これに対し、神奈川県水泳連盟などは、試合会場のプールのほかに練習用のプールがなければ、県レベルの主要大会が実施できなくなるとして反対してきた。 このため、市では、メインプールを廃止してもサブプールで主要大会を開催できるようにする措置として、サブプールの隣接部に、練習用プールとして25メートルプール（5レーン）を新設する計画をまとめた。 サブプールについては観客席を現在の約350から700程度に増やすとともに、バリアフリー動線の確保などを進める。また、最寄り駅の市営地下鉄北山田駅からのアクセス向上のため、斜行モノレール（定員16人）の設置も行う。 再整備費の総額は約100億円で、現状の床転換を継続した場合と比較すると約26億円高くなるが、運営費などの市の負担は年間約1億9000万円安くなるとしている。