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　米調査会社ＩＤＣはこのほど、インドネシアの2023年通年のスマートフォン出荷台数が前年比1.2％減の3,460万台だったと発表した。２年連続で減少した。特に上半期（１～６月）の需要低下が響いた。 　ブランド別の出荷台数は、韓国・サムスン電子が前年比8.8％減少するも690万台で首位だった。中国・ＯＰＰＯ広東移動通信（オッポ）は15.6％減の660万台と、上位ブランドで最も下げ幅が大きかったが、２位に付けた。中国・維沃移動通信（ビーボ）は10.7％減の560万台で３位、中国・小米科技（シャオミ）は3.5％増の510万台で４位だった。第２四半期（４～６月）に初めてトップ５入りした中国・伝音控股（トランシオン）は38.9％増の450万台と、上位ブランドで最も伸びて５位に付けた。 　価格帯別では、600米ドル（約９万円）以上の高価格帯が78％増と唯一前年から伸びた。米アップルとサムスンが同価格帯をけん引した。 　一方、200米ドル以上600米ドル未満の中価格帯は14.9％減少した。同価格帯は、オッポが引き続きリードした。 　200米ドル未満の低価格帯は0.3％減とほぼ横ばいだった。トランシオンの伸びが貢献したが、シェアは引き続きビーボがトップだった。 　第５世代（５Ｇ）移動通信システム対応のスマホが前年比31.5％と伸び、サムスンがけん引した。 　ＩＤＣインドネシアのアソシエイト・マーケット・アナリストのバネッサ・オーレリア氏は、スマホ市場は買い替えサイクルの長期化や高価格帯のシェア拡大など確実に変化してきていると指摘。 　市場全体は23年の下半期（７～12月）から回復しており、24年も１桁台前半の数字にはとどまるが成長を続けるだろうと見通した。一方で新政権が誕生することでの不確実性や世界経済の減速、地政学的な問題などは引き続き障壁になるとした。