次世代CX-5に自社開発ストロングハイブリッド搭載ほか、マツダが第2四半期決算説明会で明らかにした近未来
北米での大幅な販売増にもかかわらず増収減益の上半期
2024年11月7日、マツダは「2025年3月期 第2四半期決算説明会」を開催した。上期となる2024年4月1日から9月30日までの決算を発表するとともに、同社が2022年から取り組んでいる中期経営計画の進捗状況を説明。待望の「次世代CX-5」や2027年に発売される「EV専用車」のアウトライン、さらに2027年に市場投入される新型4気筒エンジン「SKYACTIV-Z」の存在も初めて明らかにされるなど、電動化と内燃機関の進化を両立する堅実な計画が一歩踏み込んで語られた。 【写真】マツダの新商品展開を画像で見る 2024年11月7日、マツダは「2025年3月期 第2四半期決算説明会」を開催した。北米市場の好調に支えられ、グローバル販売台数は63万台、売上高は2兆3939億1900万円でともに過去最高となった一方、営業利益は1030億4800万円（前年同期は1296億1100万円）、経常利益は835億1300万円（同1792億3500万円）、当期純利益は353億3400万円（同1081億3200万円）に。増収減益の厳しい結果となった。 北米では過去最高の30万4000台（前年同期は25万1000台）を販売したものの、競争激化によるインセンティブの上昇や、日本や中国などアジア地域での販売減が足を引っ張った。今後の奮闘に期待したいところだが、それを後押しする施策についてもその進捗状況と今後の計画がより具体的に説明された。
自社製ストロングハイブリッドはラージ商品群にも
会見の後半では2022年から取り組んでいる中期経営計画「2030経営方針」の進捗状況が語られた。同計画は2022年から2024年を「PHASE1」、2025年から2027年を「PHASE2」、2028年から2030年を「PHASE3」と3段階に分けて経営計画、電動化を中心にそれぞれ目標を設定したもの。段階的に電動化を推進しつつ、ユーザーの受容性に考慮した「電動化マルチソリューションラインナップ」を目指している。 今年が最終年度にあたるPHASE1では、ラージ商品／北米専用車の投入、原価低減、電動化技術や電池の準備を目標に掲げていたが、いずれもほぼ達成したと言えそうだ。ラージ商品4車種のラインナップ完成、北米専用車CX-50の発売、直近では長安汽車との共同開発車EZ-9（EV／レンジエクステンダーEV）を中国で発売するなど順調に推移している。また、将来のバッテリー供給体制をパナソニックエナジー、パナソニックオートモティブシステムズ、AESCジャパンの3社と構築できた。
