会社は裁判で、男性の能力が欠如していたと主張したが…

こんにちは。弁護士の林 孝匡です。今回は、“いきなり”解雇された事件を解説します。 ーー いきなりとは？ Xさん 「今日で終わりだと言われました」 ーー 寝耳に水ですね。理由は？ Xさん 「プログラミングの基礎の習得が不十分という理由です」 ーー 裁判所さん、ご判断を。 裁判所 「解雇は無効！ プログラマーとしての能力が欠けていることを示す証拠は見当たらない。過去の給料1189万円を払え」（ネットスパイス事件：大阪地裁 R5.8.24） 会社はコロナで業績が悪化しており、人件費削減の必要があったため「仕事ができない」との理由でXさんを解雇しましたが、Xさんが勝訴。 以下、わかりやすく解説します。 ※ 争いを簡略化した上で、本質を損なわないよう判決文を会話に変換しています。

登場人物

▼ 会社 ・インターネット全般に関するコンサルティングなどを行う会社 ・従業員6名 ▼ Xさん（男性・昭和53年生まれ） ・プログラマー

事件の概要

▼ 入社 平成30年4月1日、Xさんが入社します。技術調査やコーディングを担当しました。3か月の試用期間が設けられていたのですが、無事に過ぎました。 試用期間中、Xさんの能力が問題視されることはありませんでした。試用期間終了後も、引き続き技術調査やコーディングを担当しました。 ▼ 昇給 平成31年4月1日、給料が1万円上がって41万円/月になりました。 ▼ 新型コロナがまん延 緊急事態宣言を受けて 、令和2年4月、会社は全従業員に対して在宅勤務を指示しました。 ▼ 面談 在宅勤務がスタートして6か月後の令和2年10月、社長はXさんと面談します。 ーー 社長はXさんに何と言ったんですか？ 社長 「プログラミングの基礎が未修得の状態が続けば雇用継続が難しくなります、と伝えました」 Xさん 「そんなこと言われてません...」 ーー 裁判所さん、いかがですか？ 裁判所 「そんな話はなかったと認定します。Xさんは『言われてない』って言ってるし、社長の言い分を裏付ける的確な証拠がないからです」 ■ 解説 立証責任というものです。言い出しっぺが立証しなければならないのです。 ▼ 再び面談 2か月後、再び面談が行われました。社長がXさんに設計の経験について確認したところ、Xさんは「オブジェクト指向設計によるモジュール化をしたことはありません」と答えました。 社長は「●●の仕事を1～2週間のうちに完了しなければ雇用継続は難しい」と告げました。じわじわと解雇通告のかほりがしてきます。 ▼ 突如、解雇！ 年が明けた令和3年1月14日、寝耳に水！ Xさんは突如、解雇を言い渡されます。渡された書面には以下のような記載がありました。 「労働契約終了通知書」 当社では●●製品の開発を進めていますが、開発の進捗が停滞しているため、開発体制を再検討することとなりました。その結果、2021年1月14日（木）をもってX様との労働契約を終了することに決定しましたのでお知らせします。 納得できないXさんは会社に解雇理由証明書の交付を求めました。 ▼ 解雇理由証明書 冒頭には「新製品開発の停滞により会社業績が悪化し人員削減が必要となったため」と記載。そして概要には、以下のような記載がありました。 ・令和2年9月に赤字決算となった ・令和3年9月の決算ではさらに大幅な赤字になることが確実 ・経費の大半が人件費 ・あなたが人員削減の対象となったのはプログラミングの基礎の習得が不十分だから Xさんは納得できず提訴。