新規参入となると単独では無理で、最低、2球団での参入が必要。そうなるとかなりハードルが高い。 　新規参入する場合は、球団譲渡金はゼロ円で済むが、野球協約では、預り保証金として25億円を出せねばならず、さらに野球振興協力金として4億円、加入手数料として1億円の計30億円が最低必要。また本拠地スタジアムの整備費にも莫大な予算を組まねばならないだろう。前述した“ZOZO”の企業規模と成長度を考えると十分にクリアできるが、もう1球団が、現実問題として、四国アイランドリーグ、或いは、BCリーグから立候補するならば、現状の球団経営レベルでは、野球協約を改正しなければ不可能だろう。これらをベースにするとしても、さらなる企業の参加が必須になる。 　シーズンオフまでに前澤氏が率いるZOZO球団が、どう球界全体の枠組みを変え、再編するようなビッグプランを打ち出すのか。或いは、球団買収をした際の斬新な球団経営プランやスタジアム構想を出してくるのかわからないが、球団拡張プランとなると、いち企業レベルの提案では、現実味が薄くなる。 　しかし、池田氏が主張するように、球団経営にも、時代の役割と、寿命のようなものがあるのならば、そろそろ、1球団くらい選手交代してもよさそうである。近鉄とオリックスの合併問題から球界再編の激震が起きてから14年。今後“ZOZO”が、どんな斬新なプランを仕掛けてくるのか、期待は膨らむ。 （文責・本郷陽一／論スポ、スポーツタイムズ通信社）