「肩こり」がひどいので整体院に通っていたところ会社の健保組合から「お尋ね」の封書が届きました。こんなに肩こりで苦しんでいるのに健保の対象外なのでしょうか？

肩こりの治療に整体院を利用していたところ、会社の健康保険組合から「お尋ね」が届き、戸惑った経験はありませんか？ 肩こり治療にかかる費用は決して安くはないため、保険が使えれば負担が軽減されます。しかし、整体は保険の対象外であり、マッサージも保険適用外になるケースが多く、健保組合が費用請求を調査することもあります。 そこで本記事では、肩こり治療にかかる費用の仕組み、健康保険の適用条件、健保組合からの問い合わせへの対処法について解説します。無駄な費用を防ぎ、適切な治療を受けるためのヒントをお届けします。

肩こり治療に健康保険が使える条件とは？

肩こり治療の費用は、健康保険が適用されるかどうかで大きく変わります。例えば、整形外科で診察を受け、医師の指導のもとでリハビリや薬を処方された場合、保険適用となるため、3割負担で済みます。具体的には、1回の治療が5000円の場合、自己負担は1500円程度です。 一方、整体院やカイロプラクティックでの施術は、原則として健康保険の対象外です。これらの施設では自由診療扱いとなり、1回あたりの費用は5000～8000円程度が相場ですが、立地や施術者の知名度によっては1万円以上かかることもあります。また、通院が長期化すると、治療費の総額は数万～十数万円に達することもあります。 保険適用の条件は、肩こりが急性の痛みやけがに起因する症状として診断されることです。例えば、交通事故によるむち打ちの後遺症、寝違えによる首の痛み、突然の頸椎捻挫による肩こりなどは、保険適用となる可能性があります。ただし、慢性的な肩こりや日常生活からくる疲れ、加齢による痛みなどは保険適用外となります。

健保組合から「お尋ね」が届いた理由と治療費の請求に関する注意点

健保組合からの「お尋ね」が届く背景には、費用請求の内容を精査する意図があります。整体院や鍼灸院での施術費用が健康保険で請求される場合、健保組合が「その費用が正当な医療行為に基づくものか」を確認するためです。 具体的なケースとして、鍼灸院が保険を適用して請求するには、医師の同意が必要です。不適切な請求があった場合、健保組合が調査に乗り出すことがあります。また、健保組合では受診内容などに誤りがないか確認するために、「照会確認」などといった書類が送られてくるケースがあります。 お尋ねに対応する際は、以下の情報を準備しましょう。 ●治療を受けた理由や症状の説明 ●医師の診断書または指示書（必要に応じて） ●領収書や施術内容の詳細 これらを回答・提出することで、トラブルを未然に防げます。対応を怠ると、保険適用が取り消され、全額自己負担になる可能性もあります。