「世田谷・横浜に家を買う人」の超残念すぎる深刻盲点 「たしかにイメージはいいけれど」本当に大丈夫?
■「シロガネーゼ」より「アカバネーゼ」の時代へ 23区の北部に位置する赤羽は、埼京線、京浜東北線、高崎線、宇都宮線、湘南新宿ライン、東海道線などの拠点駅となり、そのうえ東京メトロ南北線や都営三田線が白金方面に乗り入れた。 「アカバネーゼ」が「シロガネーゼ」の土地に容易にアクセスできるようになっているのも面白い。土地バブル崩壊後、十余年を経てのことだった。 ご存じのとおり、現在、赤羽は「住みやすさ」「交通アクセスのよさ」で大変人気の街となっている。近年は赤羽にも億ションが乱立するようになった。
赤羽より交通アクセスは多少劣るが、東京から荒川を渡り最も近い大都市が、人口60万人を有する埼玉県川口市である。 最近はクルド系の外国人の話題が目立つため、川口市の悪評につながっているようだが、それも逆に好機と考えよう。 たとえば、2011年の東日本大震災で液状化が話題となった千葉県浦安市では、震災直後に不動産が値下がりし「もう誰も高値では買わない」と心配された。 しかし、震災から十余年を経た現在、マンション価格に限れば元に戻ったばかりか、「震災前超え」の相場も見られる(もちろん、値を戻したのはマイナス金利などの影響もあるのだが)。
■「悪評はチャンス」と考え「10年後」を見据えて買う 同じように、神奈川県藤沢市で、湘南を代表する高級住宅街の鵠沼エリアは震災で需要が落ちたが、現在はすっかり戻っている。 海岸が売り物の湘南エリアは、東海道線の北側の住宅地が安く、海側の南側が人気で高い。 震災直後は湘南の住宅価格の「南北逆転」をはやし立てる声もあったが、今ではそんな声があったことも忘れられている。 局地戦略に限れば、購入をためらう事由が喧伝されるエリアこそ、あえてそのとき買うという選択もある。
「災害も10年経てばみんな忘れてしまう」などと言うと語弊があるが、一面の事実でもある。 記憶に新しいところでは、「コロナ禍で郊外の住宅地が見直されて、地価が回復する」もウソだった。 なかには地価が上がったところもあるが、それはアベノミクス(マイナス金利)が理由であり、都外・郊外は都内・都心に比べて値上がりした場所の率も低かった。 ■「バスの減便・廃止」はますます進む また、都心を中心に同心円を描いてみると、当然ながら郊外の住宅地の面積は都心より圧倒的に広い。