自動車に「スマホ化」の波が押し寄せている。スマートフォンのように無線によるソフトウエア更新で自動運転や娯楽の機能を追加・強化できる技術が広がり始め、購入者は車を買い替えることなく性能を向上できるメリットがある。電気自動車（EV）大手の米テスラが先行し、日本勢も対応を強化する。 こうした技術を駆使する車両は「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」と呼ばれる。メーカーは車の販売に加え、機能追加の料金などで継続的に収益を得る事業の確立を狙う。 この分野を切り開いたテスラは無線通信で車載ソフトを更新する機能を2012年から米国で、14年から日本で導入した。障害物の検知時に加速を抑えるなど運転支援の機能向上に活用してきた。日本での今年6月の更新ではトランクにスマホを持って近づくと自動で開く機能を追加した。 一方、日本勢はトヨタ自動車が一部車種で運転支援分野でのソフト更新を展開。交差点進入時の減速支援などの追加を1万円程度で用意している。
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