【みんなの貯蓄】40歳代・50歳代・60歳代・70歳代「平均貯蓄額＆中央値」はいくら？
40歳代・50歳代・60歳代・70歳代「貯蓄2000万円以上&貯蓄ゼロ」の割合は？
次に、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」を参考に、40歳代・50歳代・60歳代・70歳代の「貯蓄2000万円以上＆貯蓄ゼロ」の割合を確認していきます。 ●40歳代～70歳代の「貯蓄2000万円以上」の割合 金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代～70歳代の「貯蓄2000万円以上」の割合は下記のとおりです。 40歳代～50歳代では、貯蓄2000万円以上を達成している世帯の割合は約1割にとどまり、老後を迎え始める60歳代以降では、その割合が2～3割に増加します。 上記から、数年前に話題となった「老後2000万円問題」ですが、実際には老後までに2000万円を準備できている世帯は、4～3世帯に1世帯にすぎないことがわかります。 では、貯蓄を全く保有していない「貯蓄ゼロ」の割合はどのくらいいるのでしょうか。 ●40歳代～70歳代の「貯蓄ゼロ」の割合 金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代～70歳代の「貯蓄ゼロ（金融資産非保有）」の割合は下記のとおりです。 年代が高くなるにつれて、貯蓄ゼロ世帯の割合も減少傾向にあるものの、60歳代・70歳代でも2～3割の世帯が貯蓄が全くない世帯となっています。 2000万円を準備できている世帯の割合も2～3割であったことから、「貯蓄が十分にできている世帯」と「貯蓄が十分ではない世帯」で二極化が進んでいることがみてとれます。 ここまでの内容をみて「しっかりと老後のために貯蓄を進めておきたい」と感じた方もいるのではないでしょうか。 では、具体的に毎月いくら貯蓄すべきなのでしょうか。 次章では、各年代における手取り収入からの貯蓄割合を確認していきましょう。
老後資金として毎月いくら貯蓄するべき？
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」による、40歳代～70歳代における「手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合」は下記のとおりです。 40歳代・50歳代の平均貯蓄割合は手取り収入の約14％となっています。 そのため、「老後資金を現役のうちにしっかり準備したい」と考える場合、まずは収入の15％を目安に貯蓄を進めると良いでしょう。 「なかなか貯蓄が続かない」という方には、収入が入った直後に一定額を先に貯蓄に回す先取り貯蓄が効果的です。 先取り貯蓄は、毎月一定額を確実に貯められるだけでなく、残った金額で生活をやりくりする意識が高まり、無駄な支出を減らすきっかけにもなります。 実践する際は、銀行の自動積立サービスなどを活用し、貯蓄を自動化すると効率的です。 最初は、収入の5～10％から始め、少しずつ15％程度を目指して増やしていくと無理なく続けられるでしょう。
