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宝塚歌劇団は14日、宙組所属の俳優（当時25）が2023年9月に急死した問題を受け、再発防止に向けた取り組みの進捗状況などについての長文を公式サイトに掲載しました。改革の進捗をめぐって、Xではさまざまな意見が見られました。 【写真】テレビ画面に大きく「報道禍」…宝塚演出家・植田氏の投稿 歌劇団は2024年3月、上級生らによるこの俳優へのパワハラを認めて遺族に謝罪しましたが、パワハラに関わったとされる個人の処分はなく、中止していた宙組公演を6月に再開するとしていることに、ファンからも批判が上がっています。進捗状況の長文では「ハラスメント研修、リスペクト研修、コーチング研修など各種研修を拡充しています」とありますが、今回のパワハラに相当する記述は見当たりません。Xでは「パワハラ認定された方々の処分がまだですが？」「加害についてファンへの説明は？」「今後はパワハラを行う者はどうなるんでしょうか。相変わらずそれが一切書かれていません」と疑問が呈されています。 急死した俳優は過密スケジュールによる過重労働で、強度の心理的負荷がかかっていたとされています。進捗報告では、4月から宝塚大劇場楽屋口にセキュリティゲートを設置し、入退館時間を記録することで劇団員の労働時間の管理を強化。「入館時間を遅らせ、退館時間を早めることで在館可能時間を短縮しました」と説明しています。 また、一連の取り組みを実効性の高いものとするためのサポート体制として、外部有識者で構成されるアドバイザリーボードを2024年4月に設置。「改革の内容について、専門的知見から助言をいただき、今後の劇団運営、改革の推進に生かしてまいります」としています。  Xではこれらに対して「この報告が出ただけでもアドバイザリーボードの効果を感じる。でも加害者や責任者お咎めなしの甘さでどれだけやれるか正直疑問」「変わろうとしていると思う。ファンとして見守っていきます。」「進捗状況の報告は定期的にやっていくみたいだからとにかく注視することが大事か」といった投稿が見受けられました。 同じ日、歌劇団を運営する阪急電鉄の親会社・阪急阪神ホールディングスは2024年3月期連結決算を発表し、歌劇団事業が中核を占めるステージ事業の売上高が前期比約5％減の322億円、営業利益が約29％減の48億円になったことを明らかにしました。これに絡めて、「同じ日にこれを発表したのは市場向けでもあるんだろうか」といった投稿もありました。