メンタルヘルスの大切さは以前より語られるようになったものの、G7の国々の中で自死者の総数が数年にわたり1位であり続ける日本。なぜ日本人のメンタルヘルスをめぐる状況はかくも深刻なのか? 今夏報道され注目を集めた女性起業家の深刻なハラスメント体験をめぐるニュースを出発点に、働くこととメンタルヘルスの関係を、経済学者の浜田宏一さんとの共著『 うつを生きる　精神科医と患者の対話 』の著書があり、小児精神科医でハーバード大学准教授の内田舞氏が考える（長年VCとして起業家をサポートしてきた湊雅之さんへの取材をもとに構成しています）。（全3回の1回目/ 続きを読む ） 【写真】この記事の写真を見る（4枚） ◆◆◆

女性起業家の深刻なハラスメント体験

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　今年の夏、「過去一年間にセクシャルハラスメントを経験した女性起業家が半数を超える（52.4％）」というスタートアップ業界を取り巻く状況がNHKで報道され、大変注目されました。番組内で紹介された女性起業家たちは、投資やアドバイスを受ける「見返り」として性的な関係を求められるといった深刻なハラスメント体験を語り、その過程で起業を諦める選択をしたと語る人もいました。 　このようなハラスメントが決して許されるものではないのは言うまでもありませんが、これは日本の労働市場の中で圧倒的なマイノリティである女性たちを取り巻く構造的差別を浮き彫りにするもので、長く続くその精神的な影響は計り知れません。精神科医である私はメンタルヘルスの観点からも大変問題だと感じました。 　そこで、この記事では、スタートアップ業界という、厳しい競争が求められるがゆえにある意味で問題がビビッドにあぶりだされる現場を出発点に、女性でも男性でも直面する「働くこととメンタルヘルス」の問題を考えてみたいと思います。

助けを求めるハードルの高さ

　さて、メンタルヘルスの大切さが以前よりも語られるようになってきたものの、助けを求めるためのハードルは未だ高いと感じられる方が多いのが現実です。冒頭に述べたようにハラスメントなどの被害体験と絡まっていることも少なくなく、そのような状況では、さらに声をあげたり、相談することへのハードルが高いのは言うまでもありません。 　特に我々日本人は心が辛いときも「我慢」を美徳とし、精神的な悩みは「弱さ」と結びついていると捉えがちなようです。その結果、自分自身が「弱い」あるいは「クレイジーだ」と思われることを避けるために、辛い思いをやり過ごし、助けを求めない傾向にある。これは誰にでも思い当たるところがあるのではないでしょうか。 　必要な時に助けが求められないのはありふれたことに思われて、その実害は無視できません。調査によると、自死者の総数はG7のなかで複数年にわたって日本が一位。カウンセリングなどのメンタルヘルス専門家受診率はアメリカやイギリスなどの西ヨーロッパ諸国ではほとんど50％を超えるのに比べて、日本ではわずか6％ほどにとどまるのです。他の先進国と比較して圧倒的に低い受診率の数字を見ると、日本において精神的な相談をすることのハードルがもっと低かったら、助けを必要とする方が必要なケアにもっと繋がっていたら、と思わずにいられません。 　ケアを受けることを「弱さ」として受け取るのではなく、自身の幸福、あるいは成功のための一助として捉えてほしい。しかし、なかなかメンタルヘルスを優先しにくい、そしてサポートに手が届きにくいカルチャーが未だに残っているのが日本の現状ではないでしょうか 。では、こうした状況をどうやったら少しでも改善できるのでしょう? 　メンタルヘルスの大切さが軽視されがちなビジネス業界のなかでも、とりわけ強くあることを求められる「起業家」のメンタルヘルスに注目してみたいと思います。問題のあらわれが顕著であるだけに、診断と処方箋がある意味でクリアに見えてくるはずです。