ディープフェイクで詐欺が増加するにつれ、最も影響を受けるのは信頼性

■現実世界への影響 ディープフェイク詐欺の被害は甚大だ。フォーブスが以前報じたある有名なケースでは、サイバー犯罪者らが複製した声を使ってある最高経営責任者（CEO）になりすまし、従業員に24万3000ドル（約3600万円）を偽の口座に振り込ませた。同様の手口はロマンス詐欺や偽の就職面接、さらには地政学的な要素を持つ偽情報作戦でも使われている。 リーダーらにとって、こうした状況で最も心配されるのは信頼と信用だ。ビジネスでは、メッセージ（およびメッセンジャー）を信頼する能力は共同作業する上で欠かせない。もっともらしさが増しているディープフェイクによって詐欺が増加するにつれ、最も影響を受けるのは信頼性だ。報告書によると、検知率がトップクラスのディープフェイク検知ツールが75％の確率でしか偽物であることを検知できない場合、詐欺に対して用心深くなることが不可欠だ。 Deepware（ディープウェア）は、ディープフェイクを識別するための無料のウェブサイトだ。別のツールのDeepfake Detector（ディープフェイク・ディテクター）は検出率92％とうたっており、月額16.8ドル（約2500円）で利用できる。ディープフェイクを検出する他のオンラインツールにはPindrop Pulse（ピンドロップ・パルス）やAttestiv（アテスティブ）などがある。 ■疑うことが最善策 ディープフェイクは未来の脅威ではなく今すでに存在し、実害をもたらしている。被害額は今後3年間で400億ドルに上ると予測されており、消費者や企業、政府は警戒し続ける必要がある。リスクを理解し、事前に対策を講じることで、AIという「すばらしい新世界」を取り巻く危険を最小限に抑えることができる。 メッセージは明確で、「信ぜよ、されど検証せよ」だ。見聞するものをもはや信じることができない時代において、疑うことはディープフェイク詐欺を防ぐ最善の策だ。