「避妊」は禁止に？ アメリカの女性たちが悲鳴。恐るべき「第二次トランプ政権」に不安が高まる
避妊薬は今より入手困難になる？
残念ながら、その可能性は十分にある。トランプ支持者はすでに“Project 2025”という大統領二期目の方針について議論を進めており、その中で多くの避妊をめぐる提案がなされている。 その中には、自然受胎調節法をカバーし、特定の緊急避妊薬を補償から除外する健康保険会社を義務付けることも含まれている。 それに加え、アメリカの約30％の州が妊娠中絶禁止法あるいは厳格な禁止を定めているという事実は、当然のことながら懸念される。 あまり目立たない方法で避妊の制限がなされる可能性もある。例えば、薬局に宗教的対立を理由に避妊薬を処方しないようにさせたり、カトリック系の病院や医療センターに宗教を理由に避妊薬を処方することを拒否させたりするなどだ。「避妊薬を入手するのが難しくなる可能性があります」とドライバーは言う。
避妊薬は買いだめしてもいい？
「いいえ、それはすべきではありません」とストラッサー博士。「医薬品には有効期限があります。有効期限を過ぎた医薬品を個人の判断で使用することは、副作用が起こる可能性もあるため、全くもってオススメしません」。 「避妊は非常に個人的な決断で、誰にも強制されるべきではありません。どんなサービスを受けられるか、選択肢が狭まるのではないか、今急がねば先がないのでないか、と判断を急いだり、親をはじめ、誰かに決断を迫られるようなことがあってはなりません」とストラッサー博士は述べる。 結論、自分にとって納得がいく生殖医療の選択をとること、そしてそのために出来ることを自ら積極的に探していくことが重要になってくる。
From Womens Health
