30代の平均月収は約32万円。ただし年収は業種によって異なる

次に30代の年収について見ていきましょう。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によると、一般労働者の平均月収は男女計で31万8300円です。 さらにこの平均月収を30代の産業別に見ると、図表2の通りとなります。 図表2

図表2

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況 を基に筆者作成 「電気・ガス・ 熱供給・ 水道業」と「宿泊業、飲食サービス業」では、30～34歳で約10万円、35～39歳で約14万円、月収に差があることが分かります。

ライフステージに合わせた貯蓄計画を立て、必要ならば年収の高い業種への転職を検討しても

30代は結婚や出産、マイホーム購入など、人生の大きなイベントが多い時期です。そのため、単に平均貯蓄額を目標にするのではなく、自分のライフプランに合わせた貯蓄計画を立てることが重要です。 例えば、独身であれば将来の結婚資金や家賃の値上がりに備えた貯蓄を、既婚者であれば子どもの教育資金や住宅購入の頭金など、具体的な目標を設定することで貯蓄のモチベーションを保ちやすくなります。 また、貯蓄だけでなく投資などの資産運用も視野に入れることで、より効率的な資産形成が可能になるかもしれません。ただし、投資にはリスクも伴うため、自身の理解度や許容できるリスクの範囲内で検討することが大切です。 最後に、貯蓄額の多寡にかかわらず継続的に家計の見直しを行い、無駄な支出を減らす努力をすることが重要です。30代は社会人としての経験も積み、収入も比較的安定してくる時期なので、健全な家計管理の習慣を身につけることで将来の経済的な安定にもつながるでしょう。 同時に収入を増やすために年収の高い業種への転職を検討してもいいかもしれません。その際は、ぜひ図表2の産業別月収も参考にしてみてください。 出典 金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果 金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和5年調査結果 厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー