没落する「半導体帝国」インテルに翼はなかった。７－９月期に過去最大の損失を記録し大規模減員と主要事業部門売却などに出たインテルが８日にダウ平均株価指数の構成銘柄から除外される。１９９９年に編入されてから２５年ぶりだ。インテルを追い出してその抜けた穴を埋めたのは半導体企業では初めて時価総額３兆ドルを突破したエヌビディアだ。 インテルのダウ指数除外は半導体産業の変化する地形図をそのまま見せている。ナスダック指数とＳ＆Ｐ５００指数とともに３大指数に挙げられるダウ指数は米ニューヨーク証券市場に上場された優良企業の株式３０銘柄を基準として算出する指数だ。３０銘柄のうち特定銘柄がこれ以上その産業を代表できないと判断されればその株式を除外し、その産業を代表する新しい企業の株式に変える。米半導体産業の代表走者はもうインテルではなくエヌビディアという意味だ。 エヌビディアは人工知能（ＡＩ）半導体市場の絶対強者だ。シェアが８０％を超える。株価は勢いに乗り疾走している。昨年約２４０％上がったのに続き今年も１７０％以上上昇した。時価総額は３兆３２１０億ドルに達する。これに対しインテルの成績表はみすぼらしい。今年だけで株価が５４％下落した。時価総額は９９０億ドルに縮んだ。７－９月期の純利益が赤字に転落するなど経営状況も最悪だ。８月には１万６５００人の社員を削減するという高強度構造調整の方針も明らかにした。 インテルの没落は現実に安住して革新を軽視すれば企業がどのように崩れるかを見せる。パソコン（ＰＣ）に使われる中央処理装置（ＣＰＵ）市場で独歩的１位だったインテルはマイクロソフトと「ウインテル同盟」を結び、「インテルインサイド」戦略で２０１０年代中盤まで半導体市場を平定した。だがモバイルとＡＩという半導体産業の構造変化に追いつくことができなかった。２０００年代後半にアップルの要請にもスマートフォン向けチップの生産を断念し、２００５年にはエヌビディア買収、２０１７～２０１８年にはチャットＧＰＴ開発会社であるオープンＡＩへの投資の機会もすべて蹴った。ＰＣ向けＣＰＵ市場でも競合会社であるＡＭＤに押された。「半導体帝国」再建に向け３年前に進出したファウンドリー（半導体委託生産）事業部門の成果もわずかだ。 こうした墜落の流れを貫くのは革新の不在だ。技術は急速に発展し、産業と市場のパラダイムはあっという間に変わる。収益性改善に没頭して目の前の利益ばかりを追い、リスクを甘受しなければならない研究開発への投資を疎かにすれば技術発展と市場から淘汰されるほかない。超格差を維持してこそ生き残ることができる韓国企業も例外ではない。しばらくよそ見をして緊張を緩めれば「韓国版インテル」になるほかない。