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チーフマーケットストラテジスト・市川雅浩氏（三井住友DSアセットマネジメント株式会社）が解説します。

●先物とオプションの清算が重なるメジャーSQを6月14日に控え来週はボラティリティ上昇の可能性。 ●例えばSQ前に日経平均が39,000円を超えて上昇なら、デルタヘッジや裁定買いなどで一段高も。 ●通常SQ前の株価の上下変動は一時的なものだが、今回はトレンド形成も考えられるため要注意。

先物とオプションの清算が重なるメジャーSQを6月14日に控え来週はボラティリティ上昇の可能性

［図表1］行使価格別のコールオプション建玉

6月物の株価指数先物とオプションは、6月13日が取引最終日となり、翌14日に特別清算指数（SQ）の算出を迎えます。今回は先物とオプションの清算が重なる、3ヵ月に1回の「メジャーSQ」です。一般に、メジャーSQの週は、先物やオプションの取引主体がSQ直前の限られた時間で取引判断を迫られるため、清算価格を巡る思惑的な売買が膨らみやすく、株価は一時的に大きく上昇（あるいは下落）することがあります。 そこで、日経225オプションの取引動向を確認します。6月物コールオプションの建玉（たてぎょく、未決済残高のこと）は、行使価格38,000円、39,000円、40,000円で、比較的大きく積み上がっていることが分かります（図表1）。そのため、SQの前日や前々日あたりで、日経平均株価がこれらの水準付近に位置していた場合、変動率（ボラティリティ）の大幅な上昇が予想されます。

例えばSQ前に日経平均が39,000円を超えて上昇なら、デルタヘッジや裁定買いなどで一段高も

例えば、SQの数日前に日経平均が39,000円を超えて上昇したとします。この場合、行使価格39,000円のコールオプションの買い手には利益が発生しますが、売り手には損失が発生します。この時、売り手はコールオプションを買い戻そうとしても、すでにコールオプションの価格は急騰しており、買い戻しは難しい状況です。そこで、売り手は別途、日経225先物を買って、「デルタヘッジ」を行います。 デルタヘッジを行ったコールオプションの売り手は、日経平均の上昇で先物の買いポジションに評価益が発生するので、コールオプションの売りポジションの評価損を補填できます。なお、コールオプションの売り手による先物買いで、先物が現物に対し一時的に割高になると、裁定業者（主に証券会社）が先物を売って同時に現物を買う「裁定買い取引」を行うことがあります。その結果、現物である日経平均は一段と上昇しやすくなります。