(写真:WWDJAPAN)

能登半島地震が発生して1カ月。企業による物資の支援や義援金が活発になる前、いち早く動いたのがアウトドア用品メーカーのモンベルだった。ボランティア集団「アウトドア義援隊」を発足させ、現在までに延べ120人が現地で活動した。同社が扱うアウトドア用品は防災や災害時に役立つものが多い。行政の手が届きにくい初期段階から迅速に動けるのは、1995年の阪神大震災以来、国内外で積み重ねてきた支援経験があるからだ。 【画像】モンベル、被災地支援に「アウトドアの知恵」　約30年の積み重ねを生かす

正月休み明けの4日。モンベルの大阪本社では、寝袋、ダウンジャケット、下着などを2台のハイエースに積み込むスタッフたちの姿があった。第1陣の6人が石川県羽咋（はくい）市にある同社流通センター「北陸モンベル」の前線基地に向けて出発した。

羽咋市は能登半島の南部に位置し、元日の揺れは大きかった。「流通センター内のソーター（自動仕分け機）が壊れたり、壁が落ちたりと被災したが、ハンドピッキングに切り替えて出荷作業を行なっている。ここを拠点に、とくに被害が大きかった珠洲市と輪島市を中心に、小規模な避難所や個人宅、車中泊の被災者などに支援物資や水、灯油を配達して回った」（同社広報部の大塚孝頼課長代理）

登山用の携帯トイレが活躍

現地入りした義援隊は、きめ細かいヒアリングをした上で、必要とされる物を届ける。長引く断水など被害状況が厳しい被災地でとくに需要が高かったのが、軽量コンパクトな使い捨て携帯トイレだった。約2000個を配布し、携帯便座となるトイレシートとポップアップ型テントを併用し、簡易トイレを設営した。防寒着となるダウンジャケットやフリースウエア、アンダーウエアのほか、避難所で寝るための寝袋、断熱効果の高い登山用スリーピングパッドも配布した。「着の身着のまま避難されていてお風呂にも入れないので、防臭効果を備えたアンダーウエアも非常に喜ばれた」（大塚氏）という。

アウトドア義援隊が速やかに動けるのは約30年の積み重ねがあるからだ。誕生のきっかけは1995年の阪神淡路大震災。モンベル創業者の辰野勇社長（現会長）がアウトドア関連の企業や団体に呼びかけて組織した。試行錯誤の連続だったが、アウトドアで培った経験や知識、機能的な道具がいざというとき非常に役立つことが分かった。以来、新潟中越地震（2004年）、東日本大震災（11年）、ネパール大地震（15年）、熊本地震（16年）など国内外の自然災害の被災者支援のための現地活動を継続的に行なってきた。