イーサリアム現物ETF、「S-1」書類から読み解く

暗号資産（仮想通貨）ファン、ETF（上場投資信託）ファン、あるいは両方のファンにとって、イーサリアム現物ETFのローンチの可能性は、今年初めのビットコイン現物ETFのローンチから始まった興奮に拍車をかけている。 承認の可能性が近づくにつれて、「19b-4」や「S-1」などの特定の書類とその重要性が議論されている。その内容の多くは米証券取引委員会（SEC）提出書類に標準的なものだが、法律用語に紛れて、いくつかの重要なポイントが隠されている。S-1書類や業界データをもとに、イーサリアム現物ETFについてこれまでに分かっていることを整理していこう。

「19b-4」「S-1」書類とは？

いわゆる「19b-4」書類は、取引所（ニューヨーク証券取引所やナスダックなど）がルール変更案をSECに通知するために提出するもの。新しいタイプのETFを上場させるために必要だ。 ETF発行予定者は5月20日頃に「19b-4」の修正を求められ、その際、ほとんどの発行者がステーキングに関する条項を削除した。SECはその直後の5月23日、ヴァンエック（VanEck）、21シェアーズ（21Shares）、グレイスケール（Grayscale）、フィデリティ（Fidelity）、インベスコ（Invesco）、iシェアーズ（iShares）、フランクリン（Franklin）、ビットワイズ（Bitwise）の8社からの修正版を承認した。その後、プロシェアーズ（ProShares）もここに加わった。 これは、SECがイーサリアム現物ETFを承認する可能性が高いことを意味するが、ETFの取引開始には、「S-1（登録届出書）」の正式な承認を待つ必要がある。 イーサリアム現物ETFの発行者は、SECのコメントに応じて「S-1」の修正版を提出しているが、これはしばしば、協議が進展していることを示す良い兆候だ。最終承認はおそらく最初の「19b-4」承認から90日以内となる可能性が高く、つまり今夏となるだろう（そして、意外と早くなる可能性が高い）。

重要ポイント

全体として、今年初めにビットコイン現物ETFという前例が作られたこともあって、イーサリアム現物ETFについては、ビットコイン現物ETFよりも多くのことが分かっている。イーサリアム現物ETFが承認される可能性が高まるにつれ、他の暗号資産ETF（ソラナなど）の前途もより明確になるだろう。 ｜翻訳・編集：山口晶子、増田隆幸｜画像：gopixa / Shutterstock.com｜原文：Crypto for Advisors: Decoding the Ether ETF Filings