汚名返上

注目すべきは、元Alphaville編集者のイザベラ・カミンスカ（Izabella Kaminska）氏が2020年にビットコインについて心変わりし、最終的に2年後にFTを辞めたことだ（理由はいろいろある）。 同氏は当時、「私の中には、暗号資産市場を量的緩和とzirp（ゼロ金利政策）時代が生み出した、最悪の根拠なき熱狂のための一種のハニートラップだという考えが常にあった」と書いている。 世界のトレンドセッターやパワーブローカーの間でビットコインへの評価が高まっていることは、必ずしも全面的な暗号資産への支持に結びつくわけではないが、ブロックチェーンテクノロジーについてより真剣に考える人々が増える扉を開くことになる。 言い換えれば、暗号資産は汚名を返上しつつある。これがエリート層界隈でどこまで浸透するかは時間が経てばわかるだろう。おそらく、ビットコインの成功の継続にかかっている。 しかし、ビットコインを嘲笑したり、妬んだり、敬遠するのではなく、金融ツールの一部と見なすことが当然のことになる日が来ることは想像できる。 トランプ元大統領は2021年に暗号資産を「詐欺」と呼んだが、最近ではCNBCで暗号資産を「楽しんでいる」と語り、ビットコインを「通貨の追加形態」と呼んだ。 これは、大統領選挙キャンペーンが盛り上がる中でトランプ氏が初めて発した肯定的なコメントではなく、同氏がもはや暗号資産を自身の「アメリカ・ファースト」のアジェンダに対する脅威と見ていない、あるいはポピュリスト仲間だと考えていることを示している。 また、ビットコインや暗号資産を全面的に支持する人でなくても、この業界を批判する人の数は減少しているようだ。 この変化には、アメリカでビットコインETFの上場が成功したことなど、複数の要因が影響している。ビットコインへのエクスポージャーに対する強い需要が鬱積していたことを証明しただけでなく、潜在的な市場操作への恐怖心を煽る米証券取引委員会（SEC）の長年のやり方が見当違いだったことも証明した。 さらに重要なことは、シャルマ氏のコラムが示するように、エリートたちは自分たちが間違っていることにうんざりしていることだろう。批評家たちが自分たちの頭を検査しなくてはならなくなる前に、ビットコインに批判的な記事を書ける機会はなくなってきている。