7月11日に終値で初めて4万2000円台に到達した日経平均だったが、翌12日には1000円超の大幅下落となった（撮影：梅谷秀司）

7月12日の東京株式市場は、前日の米国株市場でのナスダック総合指数が8営業日ぶりに急反落したことや外国為替市場での急激な円高ドル安進行を嫌気して、半導体関連銘柄などが売られ、急反落となった。日経平均株価は前日比1033円安の4万1190円と、今年最大の下げ幅で4営業日ぶりに大幅反落となった。 来週（16～19日）は、高値圏で売り買いが交錯する推移となりそうだ。12日の日経平均は1000円を超える急反落となったが、東証プライム市場の値上がり銘柄数は1020と全体の約62％を占め、値下がり銘柄数は573にとどまった。「短期急上昇後の一服」との受け止めが多く、市場に極端な悲観論は見られない。 アメリカの9月利下げ期待の高まりや国内企業の業績向上への思惑は買い支援材料となる。ただ、高値圏でいったん売り優勢になった場合、押し目買いが入りにくいのも事実で、下落幅拡大の懸念はある。 来週の日経平均の想定レンジは4万0600～4万1600円とする。