2025年4月以降の新築には等級4以上、2030年までには断熱等級5以上が義務化

リクルートの住まい領域の調査研究機関「SUUMOリサーチセンター」は、6月27日に「SUUMOトレンド発表会2024」をオンラインで開催、2024年のトレンド予測として「断熱新時代」というワードを発表しました。 【図表】冬季室温が低い地域は、冬季の死亡増加率も高いことがわかる

住宅の品質は年々向上していますが、中でも「断熱性能」に関心が集まっているといいます。発表会で『SUUMO』副編集長の笠松美香氏が解説した「いま断熱性能に注目する背景」や「断熱性能の高い住まいで暮らすメリット」についてレポートします。 ■■住まいの断熱性は、住む人の"健康"に大きく関わる 高い断熱性の家を選ぶメリット - たとえば、夏は涼しく冬は暖かく過ごせて電気代も抑えられる、結露やカビも防げるので掃除や手入れも楽になるといったことは、これまでも広く知られてきました。温暖化の影響で高温の日が年々増えていることもあり、断熱性を重視する人の割合は年々増加しているといいます。

しかしこれまで注目されていた「快適性」「メンテナンス性」「経済性」といったことに加え、「健康」の観点からみても高断熱な住まいを選ぶことのメリットは大きいと笠松氏は説明します。

WHOが2018年に発信した「住まいと健康に関するガイドライン」によると、高齢者だけでなく子どもにおいても冬季室温をさらに高めるべきとして、寒さによる健康被害から居住者を守るための室温として"18度以上"を強く勧告、寒い季節がある地域の住宅においては、新築時や改修時の断熱材設置を条件付きで勧告しています。

しかし一方、日本の平均的な既存住宅はWHOの基準を満たせていないのが現状です。慶應義塾大学名誉教授 伊香賀俊治先生が実施した、冬季の在宅中平均居間室温(都道府県別)の調査によると、香川県13度、大分県14.9度、栃木県15.1度……など、全体の9割が18度を下回っていました。

冬は呼吸器系の疾患や心疾患の発症が増えることで死亡率が高くなる傾向がありますが、年間と冬場の死亡率を比較した"冬季死亡増加率"を都道府県別で見てみると、冬季室温が低いエリア(香川県や栃木県など)の増加率が高いことがわかります。