2022年4月から保険適用範囲が拡大したことをきっかけに、関心が高まっている不妊治療。今や不妊治療は特別なことではなく、世代を問わず身近なものになってきています。ただ、治療の実際については、当事者になるまでわからないことが多いのも事実。そこで今回は、不妊治療や体外受精の実績が豊富な、不妊治療専門の『浅田レディースクリニック』が実施した「不妊治療に関する実態調査」の結果をもとに、保険適用範囲拡大後の現状をひもときます。 【画像】妊娠、出産、不妊治療の現在

妊娠を望むカップルの5組に1組が不妊治療中

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現在、日本国内で不妊治療を行なっているカップルは約5組に1組、さらに、全出生児のうち不妊治療（生殖補助医療）で生まれてくる子どもは、およそ14人に1人というデータが出ています（出典：ARTデータブック 2020年）。これらの数字を見ても、子どもを望む人にとって不妊治療は受ける可能性の高い、非常に身近なものになっているといえます。 2022年4月から、「人工授精」「体外受精」「顕微授精」などの治療法が新たに適用対象となり、医療費3割負担で治療が受けられるようになりました。「浅田レディースクリニック」では、2022年8月に「不妊治療に関する実態調査」を実施。この調査結果から、公的保険適用の範囲拡大による不妊治療希望者にとってのメリット、デメリットが見えてきました。 【不妊治療に関する調査概要】調査方法：インターネットアンケート 調査実施機関：株式会社ネオマーケティング　調査実施期間：2022年8月4日（木）～8月8日（月）　対象地域：全国　対象者：600名（20～40代男女 各年代 100名） 今回の調査では、現在不妊治療中の人の約8割が、不妊治療を保険適用範囲内で行なっていることがわかりました。また『浅田レディースクリニック』で不妊治療を受ける人のうち、20代の割合は、2015年の11.8％から2022年4月には20.3%と約10ポイントもアップ。国や自治体からの助成金はあっても、不妊治療は高額な治療費がかかる場合もあるため、若年世代の不妊治療の受診割合が増えたのには、不妊治療に対する公的保険の適用範囲が拡大されたことが大きく関係していると考えられます。