「東大生は犯罪者、日大生は人民」――〈全共闘の女性闘士〉が東大を憎み、日大を愛した理由
1877年（明治10年）の設立以来、数多くの苦難に見舞われてきた東京大学。中でも戦後最大の危機と言えるのは、1960年代後半に起きた全共闘による東大闘争であろう。 【写真を見る】東大に敵意を燃やした人物が「自分で設立した大学」 東大全共闘のキーワードの一つが「自己否定」。なぜエリート街道を歩んできたはずの彼ら彼女らは、時に自らを「犯罪者」と呼んで否定したのか。日本思想史研究者の尾原宏之さんの新刊『「反・東大」の思想史』（新潮選書）から、一部を再編集してお届けする。 ***
全共闘における東大
戦後の東大の深刻な危機といえば、60年代後半の東大紛争（東大闘争）である。これに関してはおびただしい数の書籍があり、またさまざまな学問分野で研究対象にされ続けてきた。本書の関心は、この紛争が東大という機構に対してどの程度脅威となり得たか、というところにある。 研修医制度をめぐる医学部の問題から始まった東大全共闘の運動は、教授と学生との権威的な支配・被支配関係や、硬直した大学管理のあり方を改革する民主化闘争の枠組を越え、「大学解体」（「東大解体」）や「自己否定」という言葉に象徴される思想運動的な性格を強めたことが指摘される（小熊英二『1968』など）。 「大学解体」とは要するに、日本資本主義を支える学術成果を生産し、また支配体制にエリートを供給する機関としての東大を解体する、ということであり、「自己否定」とは、その東大で学び、エリートとしての輝かしい未来を約束された自分自身を否定する、という意味と解される。
女性闘士「ゲバルト・ローザ」
では、「東大解体」の担い手は誰か。これが東大「改革」や東大の「民主化」であった場合、その担い手は当然東大の教員や学生ということになるだろう。現に、日本共産党・日本民主青年同盟（民青）系の「民主化」運動は、「全東大人の総団結による東大問題の自主的解決」を訴えた（『勝利へのスクラム』）。東大における大学自治や学問・研究の自由、教育・研究条件が問題なのであれば、それはたしかに「東大人」自身の課題でしかない。 一方、民青系が「他大学の暴力集団」を引き入れていると批判した東大全共闘の「東大解体」は、突き詰めれば誰でも参加可能な間口を持つ。ゲバルト（暴力を意味するドイツ語）で勇名を馳せた東大全共闘の女性闘士「ゲバルト・ローザ」こと柏崎千枝子は次のように語った。 「われわれは今までみずからも知らず知らずのうちにその毒に染まってきた「東大ナショナリズム」と闘うし、「東大闘争」とは「東大生による闘争」という意味ではなく、「全人民による東京大学の死滅、解体に向けての闘争」という意味になるようがんばるだろう」。
