「パン屋さん」の倒産が急増し年度最多を更新 小麦価格の上昇などコストアップが痛手に
2023年度（4-3月）「パン製造小売の倒産動向」調査
「パン屋さん」の倒産が急増している。店舗や自社工場の焼き立てパンがブームを呼び、コロナ禍では中食需要を取り込んで根強い人気を誇っていた。だが、2023年度（4-3月）の「パン製造小売（パン屋さん）」の倒産は37件（前年度比85.0％増）で、前年度の約2倍に急増、年度では過去最多を記録した。 2023年度に倒産した「パン屋さん」のうち、コロナ関連倒産は17件（前年度13件）で半数近く（構成比45.9％）を占めた。パン屋さんはコロナ禍のテイクアウトブームに加え、飲食店と同様の支援を受けられたことから、コロナ関連倒産は2020年度1件、2021年度3件と低水準だった。しかし、各種支援の効果が薄れると、コロナ禍の影響が次第に顕在化してきた。 また、物価高もパン屋さんの経営に大きな打撃を与えている。2023年度の「物価高」倒産は10件（前年度5件）で、前年度から倍増した。円安や燃料高、ロシアのウクライナ侵攻による、パン原材料の小麦やバター、牛乳などの価格上昇の影響が深刻だった。賞味期限の短い焼き立てパンは、他の食材と比較しても廃棄率が高くなりがちなことも、パン屋さんの利益を圧迫している。 さらに、一大ブームを巻き起こした高級食パンブームにも陰りがみえる。新たな需要の創出やコスト管理、価格転嫁など、パン屋さんに課せられた経営課題は多い。 ※本調査は、日本産業分類の「パン小売業（製造小売）」の2023年度（4-3月）に発生した倒産（負債1,000万円以上）を抽出し、集計・分析した。
「パン屋さん」の倒産が過去最多
2023年度（4-3月）の「パン屋さん」倒産は、37件（前年度比85.0％増、前年度20件）だった。コロナ禍で、焼き立てパンを自分でトレーに乗せるセルフ方式は一部敬遠された。だが、個包装や入店人数制限などの工夫で中食需要を取り込み、各種コロナ関連支援にも支えられたパン屋さんの倒産は抑制された。 しかし、コロナ特需や支援策の縮小・終了、2022年2月以降のウクライナ情勢や長引く円安により、パン製造に欠かせない小麦の価格が上昇。さらに、原油価格の高騰などで光熱費の負担も重く、コストアップがパン屋さんの利益を圧迫する環境が続いている。 倒産推移でも、人手不足や消費増税の影響も受けた2019年度は29件に増加したが、コロナ禍の2020年度（17件）、2021年度（13件）は2年連続で減少し、いずれも10件台にとどまった。しかし、物価高の影響が深刻化した2022年度以降は、パン屋さんの倒産は再び増加に転じ、2023年度は過去最多を記録した。「物価高（材料高）」倒産も2021年度ゼロ→2022年度5件→2023年度10件と増加が続く。 BtoCで人々の習慣に溶け込み、なくてはならないほど日常生活に密接なパン屋さんだが、コスト上昇分の価格転嫁は容易ではない。集客と採算の間で板挟みになるパン屋さんの倒産は、今後も高止まりすることが懸念される。
