スポーツコンテンツ専門のDAZNは、Jリーグと2017年から10年間で約2100億円の放映権契約を結んだ。その後新型コロナの拡大により、試合の一時中断を受けた契約見直しを経て、昨年3月には2023年からの11年間で約2395億円の契約を締結している。 　一方、サービス開始当初は1890円だった月額料金は段階的に値上げされ、2024年2月から基本プランの月額料金は4200円となっている。「ユーザーの獲得がうまくいかず、値上げを余儀なくされている。ほかのコンテンツを拡充する余力もないのではないか」(業界関係者)。

■有料視聴を日本でも習慣化できるか 　堤社長は「(放映権料は)過去が安すぎた。会員数の拡大などで収益を上げていける」と意に介さない。「スポーツライセンサーは、パートナーを選ぶ際に、経済合理性だけでなく、IPの価値を理解してユーザーに広げられるポテンシャルがあるかどうかも重視している。われわれは400万人の会員基盤があることが強みになる」(堤社長)。 　海外では、より高い月額料金を払ってスポーツを視聴する習慣が定着している。既存会員との接点も生かしながら新規のファン層を掘り起こし、有料サービスでスポーツを視聴する習慣を広げる工夫が求められる。

　有料動画配信サービス市場はコロナ禍の巣ごもり需要で急成長したが、足元では伸び率が鈍化し、シェアの奪い合いが激化している。巨大なファン層を抱えるスポーツ分野で魅力的なコンテンツを獲得し、会員増と収益拡大につなげられるか。その勝敗の行方が、市場全体のシェア争いに大きな影響を与えることになりそうだ。