女性特有の不調に対して…20~50代女性の約半数が「婦人科検診を受診していない」
大塚製薬株式会社(東京都千代田区)の「女性の健康推進プロジェクト」は、このほど「女性のヘルスリテラシー調査(2024年度)」の結果を発表しました。同調査によると女性特有の不調に対し、20~34歳の半数以上、35~59歳の4割が「婦人科検診を受診していない」ことがわかりました。 【調査結果】女性ホルモンの対処・対応、どうしてる? 調査は、全国の20~34歳の女性1174人および35~59歳の女性2826人を対象として、2024年4月に実施されました。 女性ホルモンのサイクルや年齢によって変化する女性のからだ。その変化は年齢とともに移り変わり、ライフステージごとに、PMS(月経前症候群)や更年期の諸症状など、様々な心身の不調をもたらすことがあります。そんな女性特有の「健康課題・症状への対処」について調べたところ、20~34歳の64%、35~59歳の59%が「医療機関などは利用していない」と回答しました。 また、「婦人科検診」については、20~34歳の54%、35~59歳では40%が「受診していない」と回答。さらに、婦人科検診を受診している人(20~34歳541人、35~59歳1706人)のうち、「積極的」に受診している人は、20~34歳で50%、35~59歳では54%ということが明らかになりました。 婦人科検診を受診している人(20~34歳541人、35~59歳1706人)にその理由を尋ねたところ、「受診すべき年齢になった」(20~34歳36%、35~59歳46%、「自分の健康について知っておくべきだと思う」(同33%、同38%)など、健康 意識によるものが両年代で上位となりました。 ただし、20~34歳においては、「結婚や妊娠などライフステージの変化があったから」(同20%、同6%)や「両親から受診を勧められた」(同12%、同5%)で30~59歳よりも割合が高くなっています。 続けて、「かかりつけ婦人科医」について聞いたところ、20~34歳の54%、35~59歳では58%が「かかりつけ婦人科医はいない」と回答。 一方、かかりつけ婦人科医がいる人(20~34歳544人、35~59歳1192人)の理由としては、20~34歳は「月経や妊娠・出産についての相談・検診・治療」(20~34歳41%、35~59歳23%)が多く、35~59歳では「女性特有のがん」(同20%、同31%)、「月経・更年期・女性特有のがん以外の症状・不調」(同16%、同26%)、「更年期症状についての相談・検診・治療」(同2%、同22%)が高い結果となり、かかりつけ婦人科医がいる理由は、年代によって異なることがうかがえました。 次に、「女性ホルモンの知識」について聞いたところ、20~34歳の70%、35~59歳では72%が「知識がない」と回答しました。 また、「女性ホルモンに関して知っていること」については、「月経」(20~34歳44%、35~59歳39%)、「妊娠」(同40%、同38%)、「PMS」(同40%、同31%)に関する知識は両年代共に多いものの、その他の知識は30~59歳の方が高く、特に「更年期症状・障害」(同11%、同33%)に関する知識は3倍もの差がありました。 さらに、「女性ホルモンのための対処・対応として行っていること」では、両年代共に「納豆・豆腐などの大豆食品をよく食べる」(20~34歳67%、35~59歳72%)が最も高く、次いで「栄養バランスの良い食事」(同50%、同58%)、「質の良い睡眠」(同50%、同53%)、「適度な運動」(同47%、同43%)という健康三原則が続きました。 ただし、「アプリや体温測定によって自身の女性ホルモンの変化を把握」(同26%、同13%)、「処方医薬品・漢方薬の活用」(同24%、同19%)、「ピルやホルモン補充療法の活用」(同24%、同11%)では20~34歳のほうが割合が高くなっています。 最後に、「日々の生活においてあてはまるもの」を教えてもらったところ、「自分で対処(セルフケア)し、医療機関なども利用している人」(20~34歳209人、35~59歳493人)は、「自然体で過ごせる」(20~34歳40%、35~59歳46%)、「人に対して思いやりが持てる」(同34%、同36%)などの満足度が高いことがうかがえる結果となりました。
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