旅順港では、ロシア帝国海軍旅順艦隊の海上封鎖作戦が行われた。

2024年は、日露戦争開戦から120年という節目にあたる。極東の島国が大国ロシアを撃破したというニュースは世界を駆け巡ったが、長引く戦（いくさ）は両国に甚大な被害をもたらした。では、なぜ日本とロシアは刃を交える事態に陥ったのだろうか。その理由を詳説する。 ■日露戦争開戦の理由を３つのキーワードで解説 　日露戦争開戦理由のキーワードは「寒さ」「植民地」「飢え」の３つの単語に集約される。まず「寒さ」だが、ロシア帝国は2200万平方キロと、日本の60倍近い国土で、鉄、石炭をはじめとする豊かな地下資源、「世界の穀倉」といわれ小麦生産量は世界一だったウクライナの大平原などを含んでいた。しかし、年間5カ月以上にもなる港湾凍結により、大量輸出ができなかった 　18世紀当時、英、仏、オーストリアに並ぶ世界の4大強国だったロシア帝国にとって、不凍港領有は、国家最大の願望であったのだ。これを実現しようとしたのが「南下政策」で、欧州方面では、まず黒海では、セヴァストポリ、オデッサをトルコから奪い、北極海ではムルマンスク、バルト海ではバルチック艦隊の母港ともなったリバウを開港した。 　極東方面では、ロシア帝国は国力の落ちた清に圧力をかけて、1860年に中国北部の沿海州とよばれる日本海沿岸地域を奪い、太平洋方面におけるロシア最大の不凍港ウラジオストックを開港した。ウラジオストックがロシア太平洋艦隊海軍基地となると、軍機密を守るため、近くにナホトカを開港し、貿易港として急速に拡大した。 　これら不凍港を取得したロシア帝国は、強大なウラジオ艦隊を編成、中国北部から朝鮮半島、インドシナ半島まで勢力を伸ばそうとする。同時に、東進して樺太から千島列島の植民地化に成功した。英仏を中心とする欧州大国がアフリカからユーラシア大陸南部を植民地とした政策に、乗り遅れまいとしたからである。 　当然、その目は、日本にも注がれていた。まず、朝鮮半島北西部、黄海に突き出した中国本土再重要戦略拠点である遼東半島に対して、フランス、ドイツとともに、露骨なプレッシャーをかけてきた。日清戦争に勝ち、日本が清から割譲し遼東半島返却を求めたのである。 「日本による遼東半島所有は、清国の首都北京を脅かすだけでなく、朝鮮の独立を有名無実にし、極東の平和の妨げとなる。従って、半島領有の放棄を勧告し誠実な友好の意を表する」 　これを「三国干渉」というが、はね返すだけの国力は日本になかった。清に返却後の遼東半島には、ロシアが重要拠点を植民地化する。まず、真冬でも凍結しない半島先端の大連港に、巨額の資金を投入して東清鉄道を建設してシベリア鉄道と連絡させ、港の整備を開始した。またフランスのパリをモデルにした大連市都市計画を作成し、郊外の旅順には巨大な要塞と軍港を建設した。 　1896年の露清密約により満洲における権益を増大させたロシア帝国により、1898年、満洲を横断する東清鉄道建設が着手されると、ハルビンは交通の要衝として、極東ロシア植民地政策の中心都市となる。人口が急激に増加し経済の発展をみるようになった。ロシア風の建造物が次々と建設され、ハルビンの市街地が形成される。 　ロシアの進出は郊外の原野にも及んだ。1900年には人口1000人だった小さな漁村が1903年には30万人の都市になっていた。日露戦争開戦時、ハルビンはシベリア駐屯軍、ロシア本国からの増援軍基地として、兵力28個師団36万4000人を集結させていた。 　一方、海軍は、日露戦争開戦直前に、極東太平洋艦隊へと再編された。この時点で、太平洋戦隊の艦船（戦艦7、巡洋艦10、水雷艇15、砲艦7）は旅順に拠点を置き（通称:旅順艦隊）、残りの巡洋艦戦隊（巡洋艦4、水雷艇10）はウラジオストクに残った（ウラジオストク巡洋艦隊）。 　19世紀後半から20世紀にかけて、ロシア帝国は、国力の大半を軍事力増強にあて、不凍港取得や植民地拡大に投入してきた。その結果、1880年から1900年にかけて、陸海軍兵力は、倍増することになったが、同時に国民は軍事力増強のための重税に苦しむようになる。 　その結果、ロシア各地で小規模なデモ、ストライキが起き始めた。増強された軍隊は、国外遠征に向けられず、国内治安維持に使われた。広大なロシア帝国内各地で、軍隊と農民、工場労働者たちとのあいだに、デモ、ストライキから暴力的衝突にかわっていく。 　国内不安を対外戦争でガス抜きするという、古今東西の権力者鉄則にのっとり、皇帝ニコライ2世は、小規模な軍事行動に出ようとした。対象国は、トルコ、清、そして日本である。まず、トルコが外された。英国、オーストリア・ハンガリー帝国などが軍事協定を結んでいたからである。次いで清もはずされた。当時の清は列強の草刈り場となっていて、清との軍事衝突は、獲物を横取りされたくないとする列強との大規模な戦争へとつながりかねないからである。 　最後に残ったのが日本だった。日本は英国と軍事協定を結んでいるが、フランス、ドイツ、アメリカとは中立関係にある。当時の露日軍事力比較は、陸軍が8対1、海軍が6対1、そして総力戦の指針ともなるGNP比は14対1と、圧倒的にロシア有利だった。さらに、日本との戦争に勝てば、北海道を占領できる。中国東北部から日本海を隔てて北海道まで南進すれば、極東北方海域の制海権が握れ、朝鮮半島までがロシア帝国領となる。 　国内の不安を一掃し、極東方面の植民地化を進めるとの一石二鳥の思惑があり、ニコライ2世は中国東北部侵略をきっかけとする対日開戦へと踏み切ったのだ。 　日露戦争に関して、まだ語られることがほとんどないエピソードを２つつけくわえたい。ひとつは、日露開戦時、貧しかった日本は戦費不足にあえいでいた。このとき、日本に現在の価格で1兆5000億円の戦時国債を調達したのがロスチャイルド家を中心とするユダヤ資本だった。当時、ロシア絶対有利とする欧米列強に対し、ユダヤ資本は、ロマノフ朝の弱体化を鋭く見抜いて、日本へ莫大な投資をおこなったのだ。この戦時国債を日本が債務履行を終えたのは、第１次、第２次大戦をまたぎ、なんと1986年までかかった。元利あわせての返済総額は88倍になる132兆円となっていた。 　もう１つは、日本海海戦の新事実である。日露戦争のあらゆるデータを残すロシア陸軍幕僚大学戦史室には、日本海海戦での日露両海軍砲弾命中数比較が残されている。これによると、命中数はほとんど変わりない。変わりがあるのは、被害範囲だった。戦史室はこれに関して、ロシア海軍の砲弾火薬の劣化を最大の原因としている。乾燥した北海を基地としたバルチック艦隊には、防湿の概念が不十分で、アフリカ周りの熱帯航路での多湿による火薬類劣化まで注意されなかったのだろう。