プライベートクレジット業界への頭脳流出続く-高額報酬に魅力
元バンカーたちは、プライベートクレジット業界では、歯車の一つとしてではなく、より現場に近いところで仕事ができると言う。また、取引から利益が得られれば、より大きなシェアが自分のものになる。これに対し、ロンドンのシティーやウォール街では自行内の他の部署で何か問題が起こったためにボーナスが消えることもある。
業界の動きに詳しい関係者は、銀行が人材を失う理由の一つとして、業績の悪い時期に報酬面で競争する意欲がないことを挙げる。好況期には、レバレッジドファイナンス担当バンカーはプライベートクレジット業者の従業員よりも多く稼ぐ可能性があるが、この数年間は厳しい状況が続いている。企業の合併・買収(M&A)が低迷する時期には、バンカーは代わりにリファイナンス業務に従事することになるが、その手数料ははるかに低い。
銀行の反撃
最近はM&A市場に活気が戻り、中央銀行が金融政策を転換し始める中で、投資銀行は直接融資業者の台頭に対して、反撃を強めている。
銀行は今週、サノフィの消費者向けヘルスケア部門の買収を支援するための100億ユーロ(1兆6200億円)余りの取引の大半を獲得した。KKRによるヘルスケア分析会社コティビティの株式取得に向けた資金調達では銀行主導で50億ドルのレバレッジドローンのパッケージを取りまとめた。
業界関係者の一部は、銀行からの頭脳流出は一時的な限界に近づいているかもしれないと指摘している。先行する米国ではその傾向が強い。
コンサルティング会社クリストフ・ツァイス・パートナーズのマネジングパートナー兼オルタナティブ部門グローバル責任者、ケビン・マホーニー氏、人材流出は「新型コロナウイルス禍で加速し、昨年初めまで続いた。間もなく次の波が訪れると予想している」とした上で、「多くの銀行はすでに、レバレッジドファイナンスの優秀なバンカーの多くをプライベートクレジット会社に奪われている」と指摘した。