1946年に京都で創業した老舗下着メーカーが、2期連続の赤字に沈んでいる（撮影：ヒラオカスタジオ）

　日本の大手老舗下着メーカーが危機に瀕している。ワコールホールディングス(HD)は2月26日、中核会社ワコールで公表していた希望退職の募集結果を発表した。150人程度の募集に対し、215人が応募。希望者は4月30日付で同社を去る。 【創業来の赤字転落】老舗下着メーカーの業績悪化が深刻だ 　「何よりも会社を軌道に乗せて、社員を幸せにしたいというのが一番の思い」。ワコールHDの矢島昌明社長は、構造改革の狙いをそう語る。 　ワコールHDは前2023年3月期、1946年の創業以来初となる最終赤字を計上。今2024年3月期も売上高は前期比3.9％増の1960億円となる一方、営業利益は120億円の赤字(前期は34億9000万円の赤字)と損失が拡大する見込み。希望退職などに係る構造改革費用、 アメリカの買収会社でブランドの事業撤退にかかる減損損失が重荷となった。

　女性の社会進出とともに成長し、揺るぎないシェアを持っていた大手下着メーカーが業績不振に陥ったのはなぜか。そこには、旧来からの卸売りを主体とするメーカーの苦悩があった。 ■老舗メーカーが背負った「2つのジレンマ」 　2023年11月、ワコールHDは今回の希望退職などの構造改革を含む、中期経営計画を発表した。2026年3月期に売上高2030億円、営業利益130億円を目指すうえで、改革のメスをワコールの中枢とも言える開発・生産にまで及ぶという内容だった。

　矢島社長は、「ここ数年で在庫が膨れ上がり、回転率も悪化した。それは決してコロナ禍のためではなく、根本的な原因は当社のモノづくりの仕方にある」と説明する。 　ワコールの強みは研究開発、商品企画、生産・品質管理、販売に至るまでの一連の機能を自社で備えていることだが、近年はその強みが逆にあだとなっていた。ワコールでは商品企画が、販売の14カ月前から始まる。ただ「消費者の好みが多様化して流行の移り変わりも早い中で、1年2カ月後を予測しながら作るのはリスクが高すぎる」(矢島社長)という問題を抱えていた。