東急コミュニティー、社員のツール活用状況を数値化--生産性向上を推進
東急コミュニティーは、社員によるITツールの活用状況を可視化・分析するSaaS「Pendo」を導入した。これにより、ITツールの活用や生産性の向上を推進している。Pendo.io Japanが5月28日に発表した。 東急コミュニティーは、マンション、ビル、公共施設などの管理運営から工事までを幅広く手がけている。従業員約1万人、グループ会社3000人という組織において、ITツールの活用による生産性向上は重要な経営課題だった。 例えば、Pendoのデータ分析機能を活用することで、2019年に導入した「Box」の操作性向上に関する課題を特定した。具体的には、「サイドバーを非表示にする」機能が多くの社員に活用されていないことが判明した。 そこで、Pendoのガイド機能を用いて、Boxの同機能に関する情報を90％以上の社員に周知できた。その結果、同機能の利用率が大幅に向上した。従来配布していたマニュアルでは、アクセス率が10％にも満たなかった。 東急コミュニティーは、今後もPendoを活用した継続的な改善サイクルを推進し、ITツールの活用による生産性向上を目指す。さらに、Pendoで得られたデータは、DX人材の選定や人事評価への活用が期待されている。
